１９９０年代には心中という表現がニュースにたびたび登場した。事業が行き詰まったり生活苦を陥ったりしたほか、障害や病気で日常生活が難しいなどの理由で一家族が悲劇を迎えるケースだ。だが、一家族全員が極端な選択に積極的に同意する可能性はほとんどない。

韓国記者協会が保健福祉部・韓国自殺予防センターとともに定めた「自殺報道勧告基準３．０」でも一家心中という表現を厳格に禁じている。「一家心中は殺害後、自殺や自殺教唆のような犯罪行為と認識されなければならない」と規定しながらだ。

一家が死亡する中で最も悪辣な形は親が子女を殺害する場合だ。子女を両親の所有物のようにみなし「思い通りにしてもいい」という誤った考えが原因だ。場合には「一人で残すほうが不幸なのでやむを得ず道連れにする」という言い訳を遺書で残したりもする。「そうまでするのはよほどのことがあったのだろう」と理解してほしかったのかもしれないが、どんな切迫した理由も殺人を正当化することはできない。

先月２９日、忠清南道莞島（チュンチョンナムド・ワンド）の松谷（ソンゴク）港沖でチョ・ユナちゃん（１０）が両親とともに車両の中で冷たい亡骸となってみつかった。警察は父親チョさん（３６）が１億ウォン（約１０４２万円）以上の資金をコインに投資し、数千万ウォンの損失を出し、カードの負債やローンなど１億５０００万ウォンの負債があった事実を確認した。チョさんが生前「睡眠薬」「防波堤墜落」などを検索していた事実も突き止めた。生活苦を悲観した犯罪（子女殺害）の可能性が高まったのだ。

最近、投資失敗で悩む２０～３０代が増加しているという。陳善美（チン・ソンミ）議員（共に民主党）が大法院（最高裁）から受け取った「回生・破産現況」によると、満２０～２９歳の個人回生受付件数は２０１９年１万３０７件、２０２０年１万１１０８件、２０２１年１万１９０７件で毎年平均８００件増加している。相当数が株式やコインに投資して損失を受けた場合と推定される。

投資失敗で悲観する青年の中でも、特にチョさんのような若い家長たちを政府と地方自治体が注視しなければならないようだ。万一の危険から子どもたちを守るためだ。心理治療や相談だけでなく、必要なら積極的な分離措置がなければならない。生活苦が子女殺害につながる不幸は再びあってはならない。死ぬ理由がなかった、もっと幸せであるべきだったユナちゃんに心から冥福を祈る。

チャン・ジュヨン／社会エディター