「運転していたら突然子ども保護区域やトンネルのような急減速区間に出たようだ。最近になりメモリー半導体事業のスピードを下げるのは尋常でない。対外的に非常経営を宣言することはないが、内部の雰囲気が『緊張モード』に変わったのは事実」。

サムスン電子のある役員が６日に中央日報に伝えた言葉だ。メモリー半導体市場世界１位のサムスン電子内部ですら「灰色の見通し」が出ているという話だ。

景気低迷の懸念が半導体市場まで襲った。サプライチェーン大乱と高金利、物価上昇に続き需要減少と納品延期、在庫急増、設備搬入延期などが現実化しているというのが韓国の半導体業界関係者らの話だ。

「ＤＲＡＭ業界の風向計」と呼ばれる世界３位のメモリー半導体企業の米マイクロンが最近業績見通しを引き下げ、設備投資計画を変えると発表して危機感が高まり始めた。マイクロンは３～５月に売り上げ８６億４０００万ドル、純利益２６億３０００万ドルを記録した。前年同期比それぞれ１５％と５１％増加したが、６～８月の売り上げ見通しは専門家の予想値である９１億４０００万ドルに満たない７２億ドルに引き下げた。また、９月からは設備購入など施設投資額を減らすと明らかにした。

５日には市場調査会社トレンドフォースが悲観的な予想を出した。７－９月期のＤＲＡＭ価格は４－６月期と比べ最高１０％下落するものと予想したのだ。当初価格下落率を３～８％と予想したが、下げ幅の予想値が大きくなった。トレンドフォースは「一部ＤＲＡＭ企業が在庫負担を減らすため価格引き下げの意思を見せている」とし、メーカー間で競争が起きれば価格がさらに下がるかもしれないと予想した。分野別予想下落率はＰＣ用・サーバー用は５～１０％、モバイル用は８～１３％、グラフィック用は３～８％などだ。

また別のメモリー半導体であるＮＡＮＤ型フラッシュ価格もやはり下降線だ。市場調査会社ＤＲＡＭエクスチェンジによると、メモリーカードとＵＳＢ用ＮＡＮＤ型フラッシュ汎用製品（１２８Ｇｂ　１６Ｇｘ８　ＭＬＣ）の先月の固定取引価格は４．６７ドルで５月の４．８１ドルより３．０１％下落した。昨年７月から今年５月まで４．８１ドルを維持していたが先月になり下落したのだ。

電子業界関係者は「サムスン電子、アップル、中国企業などのモバイル需要が急減している上に、ＰＣもやはり新型コロナウイルス特需が終わり需要が減った。サーバー部門でもインテルの次世代サーバー用中央演算装置（ＣＰＵ）のサファイアラピッズの発売が遅れ下半期の不確実性が大きくなった」と話した。

市場調査会社の見通しも業界の体感と似ている。ガートナーは最近今年のＰＣ出荷量が昨年の３億４２００万台から今年は３億１０００万台に、タブレットは１億５６００万台から１億４２００万台に、携帯電話は１５億６７００万台から１４億５６００万台に減少すると予想した。

カウンターポイントリサーチの今年の世界のスマートフォン出荷量予想値はさらに低い。前年より３％減った１３億５７００万台と予想した。

こうした状況で半導体関連の株価もやはり力が出なくなっている。サムスン電子の株価はこの日前日より１．４％下落した５万６４００ウォンで取引を終えた。４日にサムスン電子の株価は取引時間中に一時５万５７００ウォン、ＳＫハイニックスは８万６３００ウォンまで下がり５２週安値を記録した。

メモリー業界の沈滞は予想しながらも市場が完全に冷え込む極端な水準ではないだろう分析する見方もある。現代車証券リサーチセンター長のノ・グンチャン氏は「世界的な景気鈍化の懸念で低価格製品中心の需要沈滞はあるが、すでに市場に知らされた事実で需要が２０～３０％まで急減したりはしないだろう」と話した。また、「下半期にｉＰｈｏｎｅ１４などプレミアム製品の発売も予定されており、半導体氷河期に入る極端な状況になる可能性は小さい」と付け加えた。