世界の景気低迷への懸念が再び株式市場に広がった。個人投資家と外国人投資家が売り攻勢を続けながら市場を離れると、韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は２３００ポイントをどうにか維持し、ＫＯＳＤＡＱ指数も５２週安値水準に落ちた。

４日のＫＯＳＰＩは前営業日より０．２２％下落の２３００．３４ポイントで取引を終えた。個人投資家と１８４０億ウォン、外国人投資家は１４０５億ウォンを売り越し株価下方圧力を育てた。機関投資家だけ３１１８億ウォンを買い越した。

ＫＯＳＤＡＱは前営業日より０．９３％下落の７２２．７３を記録した。ＫＯＳＤＡＱもやはり一時７１２．５３まで値を下げ５２週安値を塗り替えた。

この日の市場の変動性は再び台頭する景気低迷への懸念の影響とみられる。米議会調査局（ＣＲＳ）は３日、「米国経済がソフトランディングよりはハードランディングする可能性が大きく、ダブルディップ（二番底）やスタグフレーション（物価上昇＋景気低迷）に陥りかねない」と警告した。ダブルディップは不況に陥った景気が短期間回復して再び不況に陥るＷ字型の不況を意味する。

米ビッグテック企業の解雇の嵐も尋常でない。米投資専門メディアのバランスは３日、メタのザッカーバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）が最近社員を対象にした質疑応答セッションで「会社が前例のない最悪の沈滞に直面するかもしれない。いまこの席にいるべきでない人もたくさんいる」と話したと報道した。

メタのほか、テスラやネットフリックスなども最近大規模解雇を断行したり人員縮小計画を明らかにした。

現在ＫＯＳＰＩは昨年６月の３３１６．０８から約３１％急落した。２０１８年の米中貿易紛争当時のＫＯＳＰＩ下落幅２７％よりも大きく、２０２０年のコロナ禍当時の下落幅３６％と近い水準だ。