ＳＫグループが日本企業と組んで米国の半導体市場を攻略する。

ＳＫ（株）マテリアルズは２９日、日本の総合素材メーカー昭和電工昭和電工とともに東京の昭和電工本社で、半導体素材の北米共同進出検討に向けた業務協約を結んだ。ＳＫ（株）マテリアルズは半導体洗浄・蒸着工程に使われる特殊ガス分野で世界１位の企業だ。昭和電工はフッ素系特殊ガスの基本技術を保有しており、２０１９年には日立ケミカルを買収して世界的な総合素材企業としての位置付けを拡大した。

両社は今回のＭＯＵを通じて安定した素材供給網を確保する一方、米国進出を通じて市場を育てるという構想だ。業界は人工知能（ＡＩ）データセンター、電気自動車・自動運転、第５世代（５Ｇ）移動通信・無線通信などを中心に半導体使用量が急増すると予想する。世界的経営コンサルティング企業のマッキンゼーは最近「世界の半導体産業は今後１０年間着実に成長し、昨年の６０００億ドルから２０３０年には１兆ドル規模になるだろう」と予想する。これに伴い半導体素材も着実に需要が増加する見通しだ。

これに先立ち両社は２０１７年に慶尚北道栄州（キョンサンブクド・ヨンジュ）に合弁法人ＳＫ昭和電工を設立し３Ｄ　ＮＡＮＤ用エッチングガス（モノフルオロメタン、ＣＨ３Ｆ）を生産し、世界１位を記録している。また、来月にはメモリー半導体生産に使われる次世代必須エッチングガス（臭化水素、ＨＢｒ）工場を竣工する予定だ。

ＳＫ（株）マテリアルズのイ・ヨンウク社長は「今回の業務協約を通じ今後北米で多様なビジネスチャンスをつかみ、さらに大きな成長を模索する契機を用意した」と話した。昭和電工の山枡謙二郎情報電子化学品事業部長は「両社がこれまでともに積み重ねてきた信頼と優秀な技術力をベースに早期にともにウィンウィンできる事業モデルを発掘するだろう」と明らかにした。日本の素材・部品・装備分野の輸出規制で冷え込んだ韓日関係が今回のＭＯＵ締結を契機に雪解けムードに入り込むのではないかとの観測も出ている。業界関係者は「特に米国の半導体素材市場に進出するのは韓日企業協力の新しいモデルになることができる」と分析した。

ＳＫグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長の民間外交活動が今回のＭＯＵ締結過程で水面下の役割をしたという評価も出ている。ＳＫは事業協力を超え日本と民間次元の交流を着実に続けている。崔会長が主導して２０１９年から開かれている「東京フォーラム」が代表的事例だ。崔会長はまた、最近大韓商工会議所会長として日本を訪問し、日本商工会議所の三村明夫会頭らと会い両国の経済交流活性化案を話し合った。