「反対売買で最小１０％急落する」。

最近ＫＯＳＤＡＱ時価総額上位銘柄のインターネットディベートルームで簡単に目に付く反対売買注意報だ。反対売買とは投資家が金を借りて買った株式が下落し担保比率を維持できなくなった場合、証券会社が株式を強制的に処分することをいう。前日終値基準の下限値で株式を処分するため、一般的に株価下落圧力を拡大する要因として作用する。今月に入り、韓国の証券市場が世界の証券市場のうち最も大きな幅で下落すると、反対売買が下落の主要因として挙げられている。個人投資家が借金して株式投資したブーメランということだ。市場では信用融資残高がさらに整理されるまで株価上昇を期待するのは難しいという見方もある。

２７日の韓国取引所によると、今月初めから２４日までで、世界の株式市場代表指数４０種類のうち下落率１位はＫＯＳＤＡＱ（マイナス１６．０１％）、２位はＫＯＳＰＩ（マイナス１１．８９％）だった。同じ期間にニューヨーク証券市場３大指数の下落率は３～５％台にすぎなかった。スウェーデンのＯＭＸストックホルム３０がマイナス１１．７３％、ブラジルのボベスパがマイナス１１．３９％、オーストリアのＡＴＸがマイナス１０．７８％、アルゼンチンのメルバルがマイナス１０．４９％と韓国指数よりは成績が良かった。

問題は韓国の証券市場の場合、株価急落で株式市場の取引代金は減っているのに、反対売買はむしろ増加した点だ。取引量が縮む状況で反対売買の割合が大きくなるほど株価下落圧力がさらに大きくなり、市場はもっと大きく揺らぎかねない。

今月に入り２７日までの韓国証券市場の１日平均取引代金は１６兆５５４８億ウォンだ。先月の１６兆８６８９億ウォンより２％、１月の２０兆６５４２億ウォンより約２０％減った。これに対し１日平均反対売買規模は今月に入り２４日までで２１５億ウォンで、先月の１６５億ウォンより３０％増えた。有進投資証券のホ・ジェファン研究員は「先週の韓国の株価下落はほとんどが証拠金不足による反対売買があふれたため」と説明した。

減った信用取引融資残高も反対売買がいかに多かったかを見せる。信用取引融資残高は個人が資金を借りて株式に投資した後、まだ返していないお金だ。株価急落で証券会社の反対売買が増えれば信用取引融資残高規模は減る。

金融投資協会によると、２４日の信用取引融資残高は１８兆８９１９億ウォンで、２日の２１兆５３１３億ウォンより２兆５０００億ウォン以上減った。今年に入って最も低い水準だ。１５日に今年最大となる３１５億５５００万ウォンの反対売買がなされた影響だ。ある証券会社関係者は「担保不足で反対売買発生口座数が今月初めの百単位から２４日には千単位と１０倍以上に増えた」と話した。

韓国証券市場が反対売買の泥沼から抜け出るには時間がさらに必要な見通しだ。ホ研究員は「ＫＯＳＰＩとＫＯＳＤＡＱの信用融資残高はそれぞれ時価総額の０．６％と２．７％台。コロナ禍前のＫＯＳＰＩ０．４％、ＫＯＳＤＡＱ２．３％に戻るには３兆～５兆ウォン相当がさらに清算されなければならない」と分析した。

韓国の急速な金利引き上げ速度が反対売買とかみ合わさり悪循環が発生する可能性があるとの懸念もある。基準金利が上がれば証券会社の信用取引金利もともに上がり、反対売買のリスクがもっと大きくなるためだ。

信栄（シンヨン）証券のパク・ソヨン研究員は「金利引き上げ基調が維持される限り下半期も変動性が大きくなることができる」と話した。

これに対し反対売買は株価下落の結果であるだけに株価の方向性を左右する要因ではないという指摘もある。イーベスト投資証券リサーチ本部長のユン・ジホは「信用融資が全時価総額に占める割合が低くその影響は限定的」と説明した。

むしろ反対売買急増を株価の底のシグナルと解釈できるという主張もある。大信証券のイ・ギョンミン投資戦略チーム長は「先週の反対売買は国内需給の衝撃がピークに達したというシグナル。世界の証券市場の中で最も抑えられた韓国の証券市場は反騰する力も最も強いだろう」と話した。

一方、韓国証券市場は２７日、小幅反騰に成功した。この日ＫＯＳＰＩは前営業日より１．４９％上がった２４０１．９２で取引を終え、ＫＯＳＤＡＱは２．７１％急騰の７７０．６０で引けた。この日ＫＯＳＰＩで外国人投資家は２６５６億ウォンを買い越して上昇を導いた。個人投資家は９３２億ウォン、機関投資家は２０５５億ウォンを売り越した。