三角波とは、異なる２つの波が出会って形成されるピラミッド状の波だ。このように形成された波は水柱が２～３倍高くなる。特に台風で形成された三角波は船を破損するほど威力的だ。今、韓国経済はこのような三角波に囲まれている。高金利・高物価・高為替レートが同時に世界中を襲ったためだ。

韓国経済はまるで遭難直前の船のようにあちこちできしみ音を立てている。米中貿易戦争と新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の影響に続きウクライナ戦争の衝撃まで重なり、金利と為替レートが急騰し、エネルギー・穀物・原材料価格が急騰している。高金利・高物価時代だった１９７０年代以来、４０年ぶりのことだ。この影響で、世界中がインフレと景気低迷が同時に訪れるスタグフレーションのトンネルの中に吸い込まれている。

対外経済環境の急激な変化は、エネルギーと原材料を輸入し、完成品を売って輸出で暮らす開放経済体制の韓国にとって、非常事態を意味する。これまでの経済危機説がいずれも狼少年の叫びに終わったとすれば、今は実際の状況だ。その危機の決定的な兆候は昨年１２月から可視化した。すでに深刻な財政赤字が進行中なのに、昨年１２月と今年１月に２カ月連続で貿易赤字が発生した。金融危機に見舞われた２００８年以来、１４年ぶりのことだ。２月は緩和したが、３月と４月の２カ月間、貿易赤字が続いている。

国際原油価格の急騰によるエネルギー輸入額の増加の影響が大きかった。しかし、問題が深刻なのは、韓国経済の支えだった半導体競争力が以前ほどではないという点だ。最近、サムスン電子が世界的な需要に合わせ、ファウンドリ（半導体注文生産）の拡張に乗り出したが、品質論争が巻き起こり、同分野の絶対強者である台湾ＴＳＭＣの追撃に苦境を強いられているという。株価が６万ウォン（約６１７０円）台に留まっている背景としても挙げられる。

韓国経済は日本の「失われた３０年」にうりふたつだ。国家負債が雪だるま式に膨れ上がり、財政余力が弱まって企業が競争力を失うことになれば、国民所得が長期間停滞しかねない。その決定的なシグナルが貿易収支の赤字だ。日本のように貿易収支が赤字で、財政赤字が重なって「双子の赤字」の懸念まで出ている。１９９７年の国際通貨危機の際は財政が堅固で持ちこたえたが、今は国家負債が雪だるま式に増え、財政の力を動員する余力は多くない。

このような中、新旧権力は激しい対立を止めない。「検捜完剥（検察捜査権の完全剥奪）」から龍山（ヨンサン）執務室の移転、室外マスクの解除までことあるごとに争っている。８日後に発足する尹錫悦（ユン・ソクヨル）政府が危機的状況を打開する覚悟と対策を示せないのは、一層残念だ。経済の波浪は始まりに過ぎない。韓国経済が遭難すれば、国民がまた苦痛に直面することになる。与野党が、政争を止めて押し寄せる三角波を阻止することを願う。