「ＢＴＳというアーティストがどこまで行けるのか見られれば良いだろう」。

ＢＴＳの兵役問題についての言及を控えてきた所属事務所のハイブが初めて明確な立場を明らかにした。

ハイブのイ・ジンヒョンＣＣＯ（コミュニケーション総括）は９日に米ラスベガスのホテルで開かれた記者懇談会で「韓国で兵役問題がどれだけ重要なのかわかっているためとても慎重に考えている。ハイブはＢＴＳというアーティストがどこまで成長できるかともに確認したい。社会的にも、国会でも議論が成熟したものとみられる。早く結論を出してくれれば良いだろう」と話した。受け取り方によってはＢＴＳの「兵役免除」を促すような内容の発言だ。

１００人以上の取材陣が集まったこの日の懇談会でイＣＣＯは兵役に関する質問が出るとあらかじめ準備したようにモニターを見て答弁を読んでいった。「これまで私たちが限定的に話したため、外部で誤解がある部分もあり、なにが起きているのか関心が多いようだ」とした上で、「ひとまず私たちのアーティストは現在兵役に関連した事案に対し会社に一任している」と線を引いた。

「アーティスト（ＢＴＳメンバー）は以前から繰り返し『国の呼び出しに応じる』というメッセージを出しており、その考えはいまも変わらない。２０２０年ごろから変わり始めた兵役制度と国民の考えの変化を会社との協議の下で見守っており、現在国会に係留中の兵役法改正案が提出されてからは判断を会社に一任した状態」と説明した。

イＣＣＯが話した「２０２０年から変わり始めた兵役制度」は、２０２０年に国会を通過した兵役法改正案（大衆文化芸術分野優秀者の軍徴集と招集の満３０歳までの延期）だ。その後現在国会には芸術・スポーツ界優秀者に限定された代替服務を大衆文化芸術家まで含める内容の兵役法改正案が係留中だ。現行の兵役法によると五輪・アジア大会と、国際・国内大会１～３位入賞者だけ芸術・スポーツ要員として代替服務ができる。今年この兵役法改正が実現しない場合、１９９２年生まれのメンバーのジンは来年入隊しなければならない。

◇答弁もあらかじめ準備した…「ＢＴＳの兵役、世界的関心事」

イＣＣＯは国会に係留中である兵役法改正案に対し相当な時間を割いて具体的に言及した。彼は「会社側で『国会で法案が議論されている時期に兵役に対する意志決定は少し慎重にならなければならないかもしれない』とアーティストに説明し、これを受け判断を会社に一任した。ただ（不確実性が続き）アーティストは自身の計画を立てるのが難しい面があり苦しんでいるのは事実」と付け加えた。

彼は「ハイブはアーティストとともに現改正案処理を鋭意注視している。韓国の兵役制度が世界的な関心事になっており、社会的にも、国会内でも議論がある程度成熟したものとみられるため、今国会で整理されれば良いと考える」と明らかにした。続けて「（上半期に処理できず）下半期になれば国会が再構成され、当てのない議論が続くことになるが、こうした不確実性が厳しいのは事実。早く結論を出してくれれば良いだろう」と付け加えた。

◇「グラミー見ても世界市場で進む道は長い」

続く説明でイＣＣＯは「ハイブはＢＴＳというアーティストがどこまで成長できるかともに確認したい。音楽的にもさらに成長し、もっと大きな影響力を持つアーティストになれると考え世界市場はまだ巨大に残っている」と話しハイブの抱負を明確にした。最近受賞に失敗したグラミー賞授賞式に言及し「冷静な観点から、ＢＴＳは世界のメインストリームに足を踏み入れた程度と考える。グラミー賞授賞式を見ても進む道は長いことを感じられる。南米、欧州、アフリカなど世界市場でもＢＴＳが拡張する部分は多いと考える」と付け加えた。

メンバーの現在の兵役猶予状態が会社側の意見なのか改めて確認する質問が出ると「会社が一方的に進めるのではなく、メンバーに十分に説明し議論を続け上で意志決定をする。現在国会の進行状況に対する発言など関連意思決定を会社に一任しているという意味」と答えた。