１９９４年、筆者はモスクワからクリミア半島の首都シンフェロポリに向かう列車に乗った。一国による韓半島（朝鮮半島）軍事占領に反対するという米ソの了解があったところ、そのために南北分断の原因になったと知られるヤルタに行くためだった。しかし旅行は非常に騒がしくなった。筆者が乗った寝台列車の同乗者のロシア人、ウクライナ人、ウクライナ国籍のロシア人がクリミア半島の所有権をめぐり論争をしたからだ。さらに隣の車両の乗客までが合流し、筆者も引き込まれた。あなたは客観的な立場なので誰の話が正しいか判断してほしいということだった。やむ得ず２５時間、徹夜しながらクリミア半島、さらにはウクライナの地政学的複雑性を強制的に学ばせられた。

ヤルタの住民の生活は厳しかった。当時、ウクライナの１人あたりの国民所得は１０００ドルで、ソ連末期より４０％も減少し、ロシアの半分にもならなかった。筆者が泊まった民宿をはじめ、ヤルタの住民の家庭には水が一日に１時間しか供給されなかった。韓国式の料理だとして辛く和えたニンジンを売っていた市場の女性は月１０ドルで家族が生活すると話しながら涙を拭った。ウクライナ国籍のロシア人乗客がなぜ「クリミア半島をロシア所有に戻すべきだ」と声を高めたのか、その理由が見えた。

ウクライナの悲劇は国家建設（ｎａｔｉｏｎ　ｂｕｉｌｄｉｎｇ）の遅れから始まった。２００４年のオレンジ革命が起こした変化は不幸なことにあまりにも遅く始まり、ソ連崩壊からユーロマイダン（欧州広場）革命が起きた２０１３年までに失われた２０年の歪みは深刻だった。腐敗した政治家とエリートがオリガルヒ（寡占企業集団）と結託して市場経済への移行を先延ばしする間、深刻な経済難が社会葛藤と政治不安定につながり、これはまた経済危機を深めた。半面、東欧とバルト３国は迅速な体制移行で経済難を克服し、社会を統合することができた。さらにロシアと比較してもウクライナは資本主義導入の面で大きく遅れた。

ウクライナは国家建設の核心である経済の発展で失敗した。平和な時期にウクライナほど経済が沈没した国はほとんどない。ソ連末期から１０年間にウクライナの実質国民所得は６０％以上も減少した。その後は回復に向かったが、まだ１９８９年水準の半分を超える程度だ。ソ連時代の平均家計所得はロシアの８５％だったが、現在は４０％にも達しない。１９８９年にはウクライナの人口のうち２２％を占めるロシア人の大半がロシアの統治を望んだ。深刻な経済危機は人口減少につながり、１９８９年に５２００万人だった人口は３０年間で８００万人も減った。ウクライナは国家建設のもう一つの核心、公正な制度の確立にも失敗した。２０１０年に欧州復興開発銀行が実施したアンケート調査によると、司法制度を信頼するという人は１０％にすぎず、体制移行国のうち最下位だった。

西側にも責任がある。ウクライナの地政学的重要性は１９９０年代初期から指摘されていた。しかし西側はウクライナを長期的な観点で支援するより、徐々に忘れていく方向を選択した。１９９０年代にロシアの国力が衰退すると、自己満足に陥り、東欧を社会主義の衛星国にしたソ連の戦力を忘却した。１９９２年から２００４年までウクライナに対する１人あたり政府開発援助はポーランドの３０％にもならなかった。ウクライナの地政学的負担は重かったが、西側はその負担を減らす隣国にはなれなかった。歴史の終焉という甘い仮説に浸り、歴史の帰還という経験的な法則には目を閉じた。プーチン大統領は経済発展に失敗した孤独なウクライナをロシアの属国程度と考えた。しかし逆説的にプーチン大統領が起こした戦争は、ウクライナ人の国家建設意志に火をつけた。

ウクライナ事態は韓国に重要な教訓を与える。韓半島（朝鮮半島）問題は韓国が主導的に解決していかなければならない。強大国は韓半島状況を現状態のまま維持しようとする可能性がある。米中対立が激しくなり、西側とロシアの衝突が進行する現状況でははなおさらだ。しかしこれはウクライナの失われた２０年のように後に大きい危機になり得る。また、経済危機を迎えないよう徹底的に対応する必要がある。今は安保を支えるのも経済だ。経済危機は外交力の低下だけでなく安保危機にまで広がりかねない。特に韓半島は世界秩序の再編を目指す権威主義強大国、しかも一国でなく二国と向き合っている。さらに北朝鮮問題までが複雑に絡んでいる。

韓国の外交は我々の歴史と魂を込めなければならない。ヤルタの悲劇を経験した我々はウクライナの涙を無視できない。利益だけでなくアイデンティティーを込めた外交をしてこそ、他国の尊敬と友邦の支援を受けることができる。長期的な観点で国益にもなる。韓国はヤルタで議論された以前のコリアではない。しかし経済発展と社会統合で自強ができなければ、この危険な世界で韓半島はまた涙を流すことになるかもしれない。次期大統領にはこの重大な課題が与えられている。

キム・ビョンヨン／ソウル大国家未来戦略院長