現代自動車が昨年の半導体需給難にも６兆６７００億ウォン（約６３４２億円）台の営業利益を上げ善戦した。売り上げも１１７兆ウォンを超え過去最大を記録した。

現代自動車は２５日、昨年の売り上げが１１７兆６１０６億ウォン、営業利益が６兆６７８９億ウォンを記録したと公示した。売り上げは過去最大、営業利益は前年の２兆３９４６億ウォンから３倍近い規模だ。２０１４年の７兆５５００億ウォン以来の好実績だ。今回の現代自動車の好実績に対し市場では「鄭義宣（チョン・ウィソン）効果」が現れていると分析する。簡単に言えば海外市場で適正価格での販売が奏功したという話だ。

契機は半導体大乱だった。世界の自動車業界は車載用半導体供給不足に苦しめられている。２０２０年のコロナ禍で需要予測に失敗したためだ。市場調査機関トレンドフォースによると、今年１－３月期基準で車載用半導体は発注から納品まで４０～５２週間かかることが明らかになった。自動車メーカーは半導体を適時に確保できず、工場稼動を止めたり出庫を遅らせるなど、生産に支障が出ている。

こうした大型悪材料が現代自動車にはむしろ好材料になった。供給者優位の市場構造が備わったためだ。大徳（テドク）大学自動車学科のイ・ホグン教授は「これまでは販売台数増大に向け価格を割り引いたりマーケティングプロモーションを提供しなければならなかったが、半導体大乱以降は『出庫時期を前倒ししてほしい』という注文に変わった」と説明した。

２０１４～１５年に年間６兆～７兆ウォン台の営業利益を上げたこととも比較される。当時はドイツのアウディ・フォルクスワーゲングループの排出ガス不正問題とＢＭＷの相次ぐ火災事故などにより反射利益を享受した側面もある。

実際に昨年現代自動車の販売管理費は１５兆２５２０億ウォンで前年の１６兆８７０億ウォンより５．２％減少した。費用が減り営業利益率は同じ期間に２．３％から５．７％に改善された。

ただ販売台数は目標を達成できなかった。現代自動車は昨年初めに年間４１６万台を販売すると明らかにしていた。国内販売台数は７２万６８３８台で２．０％差まで目標に近づいたが、海外では３１６万３８８８台で目標に７．４％届かなかった。特に中国では不振で目標より３７．５％少ない４７万７２８２台にとどまった。

それでも財務指標が良くなったのは高付加価値車両販売が増えたためだ。特にジェネシスが好調だった。現代自動車は２０１５年に鄭義宣会長主導でジェネシスブランドを独立させた。昨年ジェネシスは２０万１４１５台が売れ、前年の１３万２４５０台より５２．１％増えた。

販売単価が高く収益性が良いレジャー用車両（ＲＶ）の販売増加も業績好調に寄与した。同社の売り上げで「パリセード」「サンタフェ」「ツーソン」などＲＶが占める割合は４７．３％で前年の４３．２％より４．１ポイント増えた。市場では現代自動車と起亜の好実績が今年も続くとみている。出庫遅延情勢にも主要主力車種に対する需要が増えてだ。パリセードのマイナーチェンジモデルと「アイオニック６」、ジェネシス「ＧＶ７０ＥＶ」など年内に発売する車両の新車効果も期待される。現代自動車のソ・ガンヒョン企画財経本部長（副社長）は「新型コロナウイルスの長期化で昨年下半期に東南アジアで拡大した車載用半導体生産の支障は４－６月期から徐々に正常化が期待される。半導体需給が正常水準に回復すれば今年の年間販売台数は２０１９年の７２４万台水準に近接するだろう」と予想した。