国際原油価格が揺らいでいる。今年１バレル当たり１００ドル（約１万１５００円）を超える可能性があるという見通しも出ている。イエメン反乱軍のアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）石油施設攻撃とウクライナをめぐる葛藤など地政学的なリスクが高まっているからだ。原油価格の上昇とともにインフレーションへの圧力もより大きくなり、経済全般に再び暗雲が立ち込めている。

１８日（現地時間）、米国ニューヨーク商品取引所でテキサス州中西部産原油（ＷＴＩ）の先物価格は前日より１．９％上がった１バレル当たり８５．４３ドルで取り引きを終えた。北海産ブレント原油の先物価格も前日より１．２％上がった１バレル当たり８７．５１ドルとなった。ＷＴＩとブレント原油いずれも米国のシェールオイルの登場で原油価格の下落が本格化した２０１４年１０月以来７年３カ月ぶりに最も高い価格を記録した。

原油価額の上昇傾向に油を注いだのは所々で浮上している地政学的葛藤だ。１７日、イエメン反乱軍フーシが無人機を利用してＵＡＥアブダビの国際空港と石油施設を攻撃し、原油価額の上昇につながった。世界８番目の石油生産国であるＵＡＥに対する攻撃で、供給に対する懸念が大きくなったためだ。反乱軍が追加攻撃を予告したため、原油生産には影響を与えるものとみられる。

ウクライナをめぐる欧米とロシアの葛藤も不安要素だ。ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は「現在、石油需要が増加して原油在庫が減っている中でイエメン反乱軍のＵＡＥ攻撃だけでなく、産油国であるロシアのウクライナ侵攻の可能性も原油の供給中止につながる恐れがあるという危機感が市場に広がっている」と報じた。ロシアは世界２大産油国だ。

増産を約束したＯＰＥＣ＋加盟国の実際の産油量が目標値を下回るのも原油価額の上昇をあおっている。昨年７月、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟国からなるＯＰＥＣ＋は、２０２０年合意した減産規模を減らす方式で昨年８月から毎月一日４０万バレルずつ増産することで合意した。だが、先月ＯＰＥＣ加盟国は割り当てられた増産量（一日２５万バレル）に至らない１５万バレルを増産しただけだとブルームバーグ通信が報じた。

供給不安要因は大きくなっているが、原油需要は増える見通しだ。ＯＰＥＣは今年全世界の原油需要が一日に４２０万バレル増加すると予想した。米エネルギー情報局（ＥＩＡ）も１月月間報告書を通じて、今年世界の原油需要が一日に３６２万バレル増加すると見通した。

ゴールドマン・サックスは１７日（現地時間）ブレント原油が今年下半期１バレル当たり１００ドルを突破し、来年にも上昇の勢いを繋いでバレル当たり１０５ドルまで上がる可能性があると予想した。ＪＰモルガンはブレンド油価格が今年１バレル当たり１２５ドル、来年には１バレル当たり１５０ドルを上回る可能性もあると見通した。