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新型コロナに外交ボイコットまで…北京五輪「半端な開催」になるか(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2022.01.10 10:27
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政治的議論に巻き込まれた五輪と違い、ワールドカップ・カタール大会は「お金」が最大の変数だ。国際サッカー連盟(FIFA)は2026年に開かれる次期大会(米国・カナダ・メキシコ共同開催)からワールドカップ本戦参加国を32カ国から48カ国に増やす。ここに1930年の最初の大会から維持してきた4年周期の開催間隔を2年に減らすことを検討中だ。

FIFAはワールドカップの2年単位での開催を検討する背景について、「世界がリアルタイムで情報をやりとりする時代だ。4年に一度大会を行うこれまでの方式は、これ以上競争力はない」と主張する。しかし「新型コロナウイルスのパンデミックにより不確実性の時代が到来し、FIFAが収入最大化に向け過度に欲を見せている」として反対する声が高まっている。

昨年FIFAは研究報告書を通じワールドカップ本戦参加国を48カ国に増やす場合、大会当たりこれまで55億ドル水準だったFIFAの収入が65億ドルまで増えると予想した。大会開催周期が短くなるほど収入が増えるのは当然だ。

大会開催周期変更にともなう大陸別の立場の差は大きい。欧州や南米などプロリーグが活性化している地域では反対意見が支配的だ。これに対しアジアやアフリカなどサッカーの辺境扱いされてきた大陸はFIFAの努力を支持する様相だ。大韓サッカー協会も昨年ワールドカップ2年周期開催案を公開支持した。

ポルトガル出身のベント監督が率いる韓国サッカー代表チームは10回連続の本戦進出に挑戦する。アジア最終予選A組2位の韓国は今月27日のレバノン戦と来月1日のシリア戦の両方で勝てば残りの試合結果に関係なく本戦進出を確定する。 新型コロナに外交ボイコットまで…北京五輪「半端な開催」になるか(1)

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