１１月末、２週間の日程で韓国を訪問した。早朝に到着した仁川（インチョン）空港は塵一つないほど清潔で、感染病関連の各種検査過程も感動するほど専門的で効率的だった。保健所のＰＣＲ検査過程も円滑だった。米国の凄惨なコロナ対応を経験した私に、韓国の落ち着いた風景は「静かな朝の国」に来たことを実感させた。

過去４０年間、韓国を訪問するたびに「十年経てば山河も変わる」という韓国のことわざが思い浮かんだ。特に今回は、新型コロナのパンデミックで累積した疲労感、予測不可能なオミクロン株の影響で日常生活が悪化した姿に驚いた。韓国の公衆保健制度と官僚的な力量は憧れの対象だ。しかし残念なことに韓国人はコロナ「ブルー」（うつ病）が「レッド」（怒り）と「ブラック」（絶望）に広がっていると話す。過去２年間の挑戦に対処する韓国の回復弾力性と適応力は国内よりも海外で高く評価されている。しかし他国ほど毒性は強くないものの、虚偽情報・政治化・二極化のウイルスが韓国にも広がっていた。

韓国は新型コロナ事態がいつどう改善するかという心配だけでなく、多くの悩みを抱えていた。興味を引かない大統領選挙、青年層の経済的機会剥奪、世代の格差、フェミニズムと反フェミニズム、米国の未来の行方に対する疑心、孤立した北朝鮮の次の行動、米中競争が冷戦または熱戦につながるのか、駐韓米国大使指名がなぜ遅れているかなどだ。

今回の２週間の韓国訪問を終えて帰国しながら抱いた考えは、何よりも韓米両国が中国についてより多くの対話をし、中国に対する理解と関係設定を再整備しなければいけないということだった。これは世界地形の大きな戦略的変化であるだけに、両国間では公共部門と民間部門のすべてのレベルで虚心坦懐かつ持続的な探求が必要だ。問題は韓国も米国も一貫した「中国政策」を持っていないという点だ。韓国の対中国政策は相対的にシンプルだった。中国は韓国の核心経済パートナー、南北関係発展の必須要素であり、米国は安全保障のパートナー、同盟国だった。しかし外から見えるほど決してシンプルでなかった。「経済のためには中国、安全保障のためには米国」という外交公式は陳腐化した。

経済領域はすでに安保領域化した。信頼できるサプライチェーン構築と敏感な技術および知的財産権保護政策を優先順位にしたり、中国が嫌う安保政策を推進した韓国とオーストラリアに対して中国が強力な経済制裁をする姿に見られるように、経済活動と安全保障の間の境界があいまいになったり消えてしまったりした。中国に対する韓国の世論も大きく悪化した。しかし韓国は中朝関係、地理的近接性、中国との長くて複雑な歴史的関係を考慮しなければならない。次期大統領はクアッド（ＱＵＡＤ、日米豪印）、台湾、南シナ海の議題にいたるまで中国に関連するさまざまな事案で、韓国の立場をうまく決定しなければならない挑戦に直面するはずだ。

米国の国家安全保障戦略が「テロとの戦争」から強大国の競争に転換したのは比較的最近のことだ。バイデン政権は執権初期、特にアジアの同盟とのパートナーシップ強化、クアッド・オーカス（ＡＵＫＵＳ、米英豪）を通した多国間協力の構築に重点を置いた。ブリンケン米国務長官は１４日、インドネシアで「自由で開かれたインド太平洋」というテーマの演説をした。ニューヨークタイムズは米国が中国よりもパートナーとして良いという「ソフトパワー」を前に出しながら、米中間の直接的な対立を軽く描写した。

先月１５日に開かれたバイデン大統領と習近平国家主席間のオンライン米中首脳会談で見せた柔軟な談論は、韓国とアジア諸国には歓迎できるほどの接近方式だった。ただ、今回の首脳会談が米国は中国を「戦略的競争」相手と見ているという従来の観点を変えないように、ブリンケン長官の「包括的インド太平洋経済フレームワーク」発言も米国が環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）離脱後に貿易交渉に関与していないという指摘も緩和できなかった。しかしサプライチェーン復原力、クリーンエネルギー、脱炭素化、インフラ、民主主義、ワクチンなど同盟国とより多くの協力を模索している広範囲な政策議題の輪郭は表れた。こうした協力はそれ自体だけでも重要であり、地域的・世界的な課題を解決するのに役立つこともある。しかし多くの場合、さまざまな官民接近法が必要だ。

一度の演説や首脳会談よりも、韓国人と米国人が中国について、自国と中国の間の歴史と相互関係について、そして共有された未来について持続的かつ深い対話をすることが何より重要だ。ワシントンに向かう飛行機の中で、エール大のオッド・アルネ・ウェスタッド教授の『帝国と正義の国：６００年の韓中関係』をまた読んだ。ウェスタッド教授は著書に「統一された平和な未来の韓国のために」という憲政文句を入れた。その未来を達成するためには私たちが直面した危機の瞬間を理解し、よりよく対処する必要がある。そのためにはもう少し時間が必要だ。

キャスリン・スティーブンス／元駐韓米国大使／韓米経済研究所長