『オクトパス・ゲーム（Ｏｃｔｏｐｕｓ　Ｇａｍｅ、タコゲーム）』という『イカゲーム』の亜流作品を米国会社が先行販売するのも見た。コンテンツ海外セールス関係者の目撃談だ。Ｋコンテンツの熱気が熱い。北米市場ではＫ－ＰＯＰと共にＫコンテンツが主流文化として浮上している。過去の韓流が一部のスター俳優、アイドルのファンダムに依存していたのとは異なる。「韓国式の独特なストーリーテリング自体が影響力を持つようになった。一時的なファンダムではなく、長期的なファンダムにつながるのではないか」（イ・ジョンセ・メガボックス中央・スタジオＭ本部長）という期待も出ている。

韓国コンテンツ投資・配給会社のグローバル戦略も例年と変わった。米国アカデミー賞４冠王の『パラサイト　半地下の家族』、Ｎｅｔｆｌｉｘ（ネットフリックス）のヒット作『キングダム』『イカゲーム』『地獄が呼んでいる』などの世界的ブームに勢いを得て、従来の海外「進出」ではなく「拡張」を図っている。ＮｅｔｆｌｉｘなどＯＴＴを通じて世界市場の心臓部に直行する高速道路が開通し、字幕の障壁が低くなったためだ。

ＣＪ　ＥＮＭグローバル事業担当のチョ・ソンウ部長は「すでに世界的水準に上がっていたＫコンテンツ制作能力がグローバルＯＴＴというデジタル環境が発達し、ユーチューブ・ＳＮＳのプラットフォーム活性化でバイラル・マーケティングになり、さらに拡散するようになった。類似コンテンツでリメイク・続編制作を重ね、既存と異なる知的財産（ＩＰ）を探していた米国も、Ｋコンテンツが相次いで大当たりし、持続的な市場性を備えたコンテンツだと認識したようだ」と評価した。また、「今は米国のスタジオから韓国語のコンテンツを共同企画・開発・投資しようという提案が来る」と伝えた。

ＣＪ　ＥＮＭはグローバル拡張が加速している。先月、ハリウッド映画『ラ・ラ・ランド』、英国ドラマ『キリング・イブ』などを作った約１兆ウォン（約９５３億円）規模のグローバル製作会社エンデバー・コンテンツを買収したのに続き、８日、米国の地上波放送局ＣＢＳとパラマウント・ピクチャーズ、ＭＴＶなどを保有する米国総合メディアグループ・バイアコムＣＢＳと全方位パートナーシップを提携すると発表した。Ｎｅｔｆｌｉｘやディズニー＋などグローバルＯＴＴに対抗する合從連衡だ。アジア進出を狙うバイアコムＣＢＳと、グローバル拡張のためにコンテンツ競争力を備えようとするＴＶＩＮＧ（ＣＪ　ＥＮＭのＯＴＴ）の利害関係が合致した。

両社がパートナーシップを通じてＣＪ　ＥＮＭ固有知的財産（ＩＰ）をもとに企画・開発・製作・投資・配給など全段階にわたって協業し、北米内の流通網を積極的に活用する計画だ。ＣＪ　ＥＮＭは１４日、バイアコムＣＢＳ傘下のＯＴＴ「プルートＴＶ」に自社ブランド館を開設した。また、別の子会社ＯＴＴ「パラマウント＋」にも自社コンテンツを提供することにした。来年上半期にはＴＶＩＮＧ内にパラマウント＋ブランド館を作る。バイアコムＣＢＳは、ＴＶＩＮＧに戦略的株投資およびＴＶＩＮＧオリジナル作品７編の制作にも共同投資することにした。バイアコムＣＢＳのダン・コーエン・グローバル流通本部長は「韓国エンターテインメント産業は前例のないグローバル需要をもとに急成長している」と注目した。

チョ・ソンウ部長は「プロジェクト単位の共同企画開発、米国内の単純な通・配給が中心だったことから変わった」とし「これまでは制限的劇場配給のせいで露出度が大きくなく速度が遅かったとすれば、今は『プルートＴＶ』の５０００万人以上の加入者に韓国のコンテンツを公開できるようになった。韓国の俳優・クリエイターが米国現地と働ける機会も拡大された」と説明した。

エンデバー・コンテンツの買収については、米国の現地メディアも「ＣＪ　ＥＮＭがグローバルコンテンツ事業の強者として浮上した」（バラエティ）、「ＣＪ　ＥＮＭがハリウッドメジャーアーティストを作品に合流させることが一層容易になった」（ザ・ラップ）と大きく報じた。

北米「直通」のネットワーク構築に飛び込んだ会社は他にもある。Ｋゾンビブームの元祖のような映画『新感染 ファイナル・エクスプレス』を投資・配給したＮＥＷは今年３月、ハリウッドコンテンツ投資会社ライブラリピクチャーズインターナショナル（ＬＰＩ）と３年間の持株投資契約を締結した。ドラマ制作会社ＪＴＢＣスタジオは５月に米国製作会社Ｗｉｉｐを買収し、両社のＩＰリメイク、共同制作、流通拡大などを推進している。パンデミックのため、依然として世界の劇場街が不安定な状況で、アップルＴＶ＋、ＨＢＯマックスなど韓国上陸が相次ぐグローバルＯＴＴは当面、Ｋコンテンツの海外拡張の重要な橋頭保の役割を果たすものと見られる。ＮＥＷ傘下の海外販売会社コンテンツパンダのイ・ジョンハ部長は「Ｋコンテンツがアジアだけでなく欧州、南米など世界中に万遍なく売れた」とし、市場拡大を楽観した。

一方、このような外縁拡張がＫコンテンツの長期的な成長につながるためには、健康な創作生態系の構築が先行されなければならないという指摘も出ている。昨年、海外でＮｅｔｆｌｉｘオリジナルとして発売され、Ｋコンテンツで初めて米国をはじめとし、Ｎｅｔｆｌｉｘ世界３５カ国１位を記録した映画『＃生きている』の投資・配給会社ロッテカルチャーワークスの関係者は「グローバル拡張性があるＩＰ確保がコンテンツ企業の競争力になった」としつつも「グローバル成功が韓国映画界に再投資を招く好循環の構造があってこそ持続的なＫコンテンツの熱気を繋いでいくことができるだろう」と強調した。ＣＪ　ＥＮＭのチョ・ソンウ部長も「良いコンテンツのクリエイターを育成・発掘することも重要」と述べた。