ボーイズグループ防弾少年団（ＢＴＳ）が米国の権威ある大衆音楽授賞式「２０２１アメリカンミュージックアワード（２０２１　Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｍｕｓｉｃ　Ａｗａｒｄｓ、ＡＭＡｓ）」でアジアのアーティストで初めて大賞に当たる「今年のアーティスト」に選定され、ＢＴＳの兵役特例の議論に影響を及ぼすか、関心が集まっている。

韓国国会国防委員会法案委員会は、国益寄与度の高い芸術家・アスリート以外に、大衆文化アーティストも芸術・体育要員として代替服務できるようにした兵役法改正案を２５日、議論する予定だ。今年９月に議論される予定だったが、他の事案に対する会議が長引いて延期され、この日再び議論されることになった。

これについて、２２日、社団法人韓国音楽コンテンツ協会（以下「音コン協」）は「ＢＴＳの兵役特例の最後の機会」とし「今回の議論で意味のある結果を期待する」と主張した。　

音コン協は公式ユーチューブチャンネルに「今回が最後の機会になるかもしれません」というタイトルの動画を公開し、ＢＴＳに対する兵役特例問題を提起した。

音コン協側は「ＢＴＳが唯一無二の業績を立てても、純粋芸術分野と比較したとき、兵役特例について差別される」とし「大衆文化アーティストに対する差別と偏見を打破しなければならない」と主張した。

また、社会の随所に依然として存在する大衆文化アーティストに対する差別を指摘した。音コン協側は最近、ミュージカル、演劇などとは異なり正規の公演会場で開催されないという理由から大衆文化芸術公演を禁止する社会的距離確保の指針に言及し、大衆文化アーティストが長い間、制度下で差別されていると説明した。

音コン協側は「今回の国会国防委員会の議論が事実上、防弾少年団の兵役特例の最後の機会になりそうだ」とし「大衆文化のアーティストに対する差別撤廃のために公正で意味のある結果を導き出してくださることを切にお願いする」と訴えた。