ソウル麻浦区（マポグ）で６年間にわたって軽食店を営むイさん（５８）は先月、粉食メニュー（ラーメンなど小麦粉でできた軽食メニュー）の価格をすべて５００ウォン（４８円）ずつ引き上げた。６０００ウォンで販売していたチョルミョン（コシのある麺に甘辛ソースを絡めたもの）は６５００ウォンに、３０００ウォンだったツナマヨキンパプは３５００ウォンに引き上げた。この粉食店の最安メニューである野菜入りキンパプとラーメンの価格もそれぞれ５００ウォン上がった。イさんは「常連が多いが、その多くは懐に余裕がないのはよく知っていたので、なんとか引き上げずにここまで来たが、材料価格が急騰して本当に仕方なかった」と話した。

全国に２００店舗以上を展開している軽食フランチャイズの「ヤムセムギムバプ」も、先月２６日からキムパプなどのメニューの価格を引き上げた。ラーメンは３５００ウォンから４０００ウォンに、トッポッキは４０００ウォンから４５００ウォンにそれぞれ１０％以上引き上げた。このように代表的な「庶民の外食」である粉食メニューの価格が次々と上昇している。原材料・国際原油価格の上昇から始まった物価上昇が企業に続いて庶民まで襲った格好だ。

７日、韓国統計庁国家統計ポータルによると、先月のラーメン物価指数は１１５．７９で、昨年１０月（１０４．３２）に比べて１１％上がった。物価指数は２０１５年を基準点（１００）にして価格上昇を反映した指標だ。１年間でラーメン物価指数が１１％上昇したのは２００９年２月以来１２年８カ月ぶりだ。また先月のキムパプ価格は前年比４．８％上昇したことが調査で分かった。代表的な軽食メニューであるトッポッキ価格も３．５％上昇した。

ラーメン・キムパプ・トッポッキなどの価格上昇は先月の消費者物価上昇率である３．２％よりも高かった。物価上昇負担が庶民の食べ物にとりわけ重くのしかかっている。小麦粉など国際穀物価格が上昇し、オットゥギや農心（ノンシム）、三養（サムヤン）食品などのラーメンメーカーは原材料の上昇を理由に今年８月から次々とラーメン出荷価格を引き上げた。昨年に比べて３３．４％上昇した卵の価格なども粉食の物価上昇をあおった。

また先月ククス（にゅうめん）価格は前年比１９．４％、パンは６％上昇するなど、食事に必須の食料品類の物価も非常事態に陥った。韓国消費者院の実際価格によると、今月市中で販売されている豆腐加工品４製品の平均価格（１００グラム基準）は昨年比６．６％上昇した。３種類のインスタントうどん製品の引上げ率は１３．１％に達した。買って食べようが作って食べようが、物価上昇の負担から逃れることはできないという意味だ。賃金引き上げが制限された状況で食材の物価が上昇し、今年下半期のエンゲル指数が歴代級に上昇するかもしれないという懸念まで出ている。

このような物価高騰の動きは来年まで続く見通しだ。国会立法調査処は今月３日、報告書「物価上方リスク要因の主要内容および争点」を通じて「世界経済の急激な回復で物価水準がさらに高くなる可能性があり、物流費用の上昇と供給ボトルネック現象などで物価がさらに上昇する可能性がある」と診断した。韓国銀行も先月２７日、「高い物価上昇が予想より長引く可能性に留意する必要がある」という内容の報告書を出した。

ここに、韓国政府が推進している各種消費クーポンと２カ月後に迫った２０２２年最低賃金引き上げ（５．０５％）まで重なり、物価を刺激する可能性がある。高麗（コリョ）大学経済学科のカン・ソンジン教授は「食事に使うお金は減らすことは難しいため、食料品の物価が上昇すれば所得下位階層が特に被害を受けることになる」と話した。