人事聴聞会がなかった昔にも大きな官位を固辞する人は少なくなかった。代表的な人物が金俊ヨプ（キム・ジュンヨプ）元高麗（コリョ）大学総長だ。独立闘士であり共産主義研究の大家だった彼は全斗煥（チョン・ドゥファン）政権時代に学生と教授をかばって総長から追い出された竹を割ったような性格の人だった。盧泰愚（ノ・テウ）政権以来、金泳三（キム・ヨンサム）政権、金大中（キム・デジュン）政権がいずれも彼の人柄にほれ首相に迎えようとした。だが金元総長はあくまでも権力を遠ざけ孤高な学者として残った。

だが最近はどういう理由なのか決定的な瑕疵があっても大きなポストを狙う人があふれている。最近国際労働機関（ＩＬＯ）事務局長選への出馬を宣言した康京和（カン・ギョンファ）前外交部長官がそうだ。彼女の致命的な弱点は専門性がまったくないということだ。康前長官の経歴を調べれば労使問題とは何の関連もないことがわかる。政治外交・コミュニケーションを専攻した彼女は、アナウンサー、通訳、教授などを経て外交部と国連で働いた。外交官と国連職員として働く時も労使関連の専門知識を学ぶ機会はなかった。

韓国ではほとんど知られていないが、康前長官は７月に国連女性機関トップに挑戦して失敗したという。苦杯をなめたがこのポストは彼女にふさわしく感じられる。女性としてさまざまな高位職に上がった経験と彼女の親和力などが立派な資質になるとみられる理由だ。

だがＩＬＯのトップは違う。労働問題は高度な専門性を要する分野で、関連法規と作業環境などに通じていなければならないことがひとつやふたつではない。韓国に公認労務士制があるのもこのためだ。それなのに専門性のない彼女が世界の労働者の総司令官になるというから話になるだろうか。１９１９年に設立されたＩＬＯの現職を含めた歴代事務局長１０人はみんな労働専門家だったか豊富な関連経験があった。特に英国が輩出した現職のガイ・ライダー事務局長は初の労働活動家出身で、労働者側の立場を果敢に考慮しながら１０年近くＩＬＯを率いてきた。こうした状況で門外漢である康前長官が政府支援候補に出れば国際社会が韓国をどのように見るのかは明らかだ。よほどでなければ３日に民主労総が「横になれる場所を見て足を伸ばすべき」とし、「康前長官の経験とビジョンはＩＬＯ事務局長の職責とほど遠い」と論評しただろうか。

これまで韓国出身の国際機関トップは結構いる。潘基文（パン・ギムン）国連事務総長をはじめ、李鍾郁（イ・ジョンウク）世界保健機関（ＷＨＯ）事務局長、宋相現（ソン・サンヒョン）国際司法裁判所（ＩＣＪ）所長、林基沢（イム・ギテク）国際海事機関（ＩＭＯ）事務局長、金鍾陽（キム・ジョンヤン）国際刑事警察機構（ＩＣＰＯ）総裁、白珍鉉（ペク・ジンヒョン）国際海洋法裁判所（ＩＴＬＯＳ）所長らが重責を引き受けて国の名誉を高めた。彼らはいずれも該当分野の専門家だ。

専門性の問題だけではない。労働問題の先進国と見られない韓国から候補を出すのもおかしいとの指摘が出ている。実際に３０余りの労働団体と市民団体は７日、「ＩＬＯが要求する最小限の規範も守らない労働後進国の韓国から総長候補を出すとはなんということか」と批判した。労使対立も深刻だ。この分野の評価では韓国が最下位圏だ。ともすると韓国の労働界が康前長官退陣運動を行うところだ。

もしかしたら彼女は外交部長官当時の経験のためにＩＬＯ総長になってもそれなりにやっていけるものと考えたかもしれない。大きな錯覚だ。その時は青瓦台（チョンワデ、大統領府）の指示に沿っていれば上は喜んでいただろう。だが国際機関のトップは違う。ああしろこうしろという人がいない代わりに本人がアジェンダを作って督励しなければならない。韓国の優れたロビー力で当選させても何が重要なのかもわからない人がどのようにＩＬＯを引っ張っていくのか。

ＩＬＯ総長のポストがほしいならば韓国から候補として出せる人物がいないわけでもない。過去の労働部長官の中には海外経験が豊富な専門家が結構いる。こうした人が出たならば「あきれる」という反応は出てこなかっただろう。だから康前長官はいまからでも「私は適任者ではない」として退くのが正しい。なにかをするには関連した学識や実力を持たねばならぬものではないのか。

ナム・ジョンホ／中央日報コラムニスト