世界的に人気を呼んでいるＮｅｔｆｌｉｘ（ネットフリックス）オリジナルシリーズ『イカゲーム』の背景には文在寅（ムン・ジェイン）政府に入ってソウル住居価格が５０％以上暴騰し、失業問題による富の不平等が深刻化する韓国の状況が反映されていると米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）が報じた。

ＮＹＴは６日（現地時間）、「『イカゲーム』は不平等と機会の喪失という韓国の根深い感情を扱って世界の観客を集めた『最新の韓国文化輸出品』にすぎない」と伝えた。この記事は新聞の電子版を通じて発行され、韓国人記者が作成したものと推定される。

同紙は『イカゲーム』が貧困層と富裕層を対照的に描いた内容で２０１９年アカデミー作品賞を受けた映画『パラサイト　半地下の家族』などと軌を一にするとみている。また「韓国は戦後時代に好況を享受して『漢江（ハンガン）の奇跡』と呼ばれるほどアジアで最も裕福な国の一つに位置づいた」とし「だが、経済発展後、富の不均衡はさらに深刻化した」と分析した。

あわせて「１９９０年代後半のアジア金融危機は韓国の経済を破壊し、すべての人に競争を強いた」とし、所得不平等尺度を現わす「ジニ係数」換算時、韓国は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国で１１位に達すると説明した。

特に文在寅政府に入り住居価格の暴騰は国民の不安を大きくしたと分析した。ＮＹＴは「韓国の住宅価格は文在寅大統領執権期間に５０％以上暴騰して政治スキャンダルにつながり、マイホーム用意の可能性が政治的話題になるほど」と伝えた。

続いて「『イカゲーム』中の４５６人の参加者キャラクターは韓国の不安を直接表現しているが、社会進出の機会が見えない韓国の若年層から共感を呼んだ」とし「土の箸とスプーン世代」と言われる若年層は仮想通貨や宝くじのように手っ取り早く金持ちになれる方法に執着する」と付け加えた。また、韓国の青年失業と少子化問題に言及して「子女養育に非常にお金がかかるという若者の認識のため」と説明した。

ＮＹＴは「住居価格が暴騰するソウルで、月給では余裕を持って暮らすのは不可能だ。『イカゲーム』参加者のように減りつつあるパイの一欠片を獲得しようとする競争がますます激しくなる」（３０代男性）、「韓国における成功しなければならないという社会的圧力と困難の間のアイロニーを表している。マイホーム購入のために貯蓄をするのはあまりにも非現実的なので、どれくらいかかるのか計算すらしたことがない」（２０代女性）など２０３０世代の苦しみの声を伝えている。

総合すると、不平等が激化する韓国庶民の人生を描いたことが『イカゲーム』の成功要因というのがＮＹＴの分析だ。