金融市場の最大の悪材料は供給ショック発のインフレの懸念だ。新型コロナウイルスのデルタ株拡散と中国の電力難などに世界の供給網に相次いで衝撃が加えられている。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長も最近「新型コロナウイルス大流行とこれに伴う供給網のボトルネック現象でインフレが来年初めまで続く恐れがある」と懸念した。一時的現象と思われたインフレが長期化する場合、ＦＲＢが予想より早く利上げに出るかもしれないとの観測も出ている。

供給が需要に追いつかず、原油価格と原材料価格も高騰している。４日のニューヨーク商品取引所で１１月物ウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格は前取引日より２．３％上がった１バレル＝７７．６２ドルで取引を終えた。２０１４年１１月から７年来の高値だ。石炭と天然ガス価格も上がっている。世界経済が物価上昇と景気萎縮が同時に進むスタグフレーションに陥るという懸念も出ている。

米国議会で負債限度を引き上げるための交渉が難航しているのも金融市場で不確実性を拡大させた要因に挙げられる。米財務省は連邦政府負債限度引き上げや猶予期限を１８日と釘を刺している。イエレン米財務長官は先月末に議会に送った書簡で「負債限度増額決定がなされなければ１８日ごろに史上初の支払い不能（デフォルト）が起きかねない」と警告した。

中国発の負債危機も金融市場を緊張させる変数のひとつだ。中国の大手不動産開発会社の恒大グループに続き、別の不動産会社のファンタジアもデフォルトの危機に陥った。４日のブルームバーグによると、ファンタジアはこの日返済期限を迎える債務２億５７０万ドルを手当てできなかった。

多くの証券市場専門家は海外発の悪材料が重なって当分韓国証券市場の調整が続くだろうと予想した。ＫＢ証券のイム・サングク首席研究委員は「インフレにともなう緊縮への懸念と米議会の負債交渉難航、中国不動産破産リスクなど大型の悪材料がいくつも重なった。不確実性が拡大する場合、一時的にＫＯＳＰＩが２９００ポイントを割り込む可能性もある」と予想した。

◇「経済不確実性に投資心理萎縮」

信栄証券リサーチセンター長のキム・ハクキュン氏もやはり「特に急激な物価上昇に（ＦＲＢが）景気が良くないのに緊縮に向かう状況が起きかねないという不安感が投資心理を萎縮させている」とした。キム氏は「来月の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で緊縮懸念を緩和するシグナルが出るならば株価が反騰できるだろう」と予想する。

一方では年末にかけて混乱と不確実性が徐々に改善され、株価も回復傾向に乗れるだろうとの期待も出ている。サムスン証券グローバル戦略チーム長のユ・スンミン氏は「世界的にワクチン接種率が上がり消費回復が続けば企業の利益が増え株価反騰の契機を作れるだろう」と話した。

トリプル悪材料が襲った、ＫＯＳＰＩ半年ぶりに３０００ポイント崩壊（１）