韓国政府が３回の南北首脳会談で「韓半島平和」を浮き彫りにしていた２０１８年、潜水艇を利用した北朝鮮の対南浸透訓練はむしろ平年より倍近く増えていたことが４日、明らかになった。北朝鮮軍は２０１０年３月、潜水艇を韓国哨戒艦「天安」に接近させて魚雷で爆沈するなど、対南挑発の核心武器として使用してきた。それだけに北朝鮮潜水艇の動向を軍当局は注視している。

韓国軍の合同参謀本部が韓起鎬（ハン・ギホ）国民の力議員室に報告した内容によると、北朝鮮軍の潜水艇動向は過去８年間のうち２０１８年に最も活発だった。主に咸興（ハムフン）基地を出港した潜水艇が東海（トンヘ、日本名・日本海）で対南浸透訓練をするが、約１２０回（２０１４年）→約８０回（２０１５年）→約９０回（２０１６年）→約９０回（２０１７年）だった訓練回数が２０１８年には約１５０回に増えた。

２０１５年から８０－９０回ほどだった浸透訓練が２０１８年には倍近くに急増した。２０１９年の浸透訓練はまた９０回程度と平年水準を維持した。

◆「訓練を把握しながらも非公開」

韓国軍当局は、北朝鮮軍が浸透用潜水艇１０隻、半潜水艇２０隻程度を運用しているとみている。これを活用した浸透訓練は通常５－９月に集中するが、精密度が高い米軍の衛星で動向を把握する。

軍情報筋は「我々の衛星では北の軍が欺まん用に持つダミー（模型潜水艇）を識別するのが難しい」とし「正確な出港の動きは全面的に米軍資産に依存している」と語った。

韓米軍当局はこうした潜水艦の動向について情報を随時共有するという。このため「政府が潜水艇の動向を知りながらも首脳会談の雰囲気づくりに没頭した」という批判が出ている。

匿名を求めた軍関係者は「最近も北が堂々とミサイルを発射しても『終戦宣言』を叫ぶ状況であり、こうした水面下の脅威を公開するはずがない」とし「首脳会談の功と禍をまともに評価することもせず任期末に首脳会談をまた推し進めるのは納得できない」と話した。

◆韓米連合対潜水訓練は縮小

こうした状況の中でも、北朝鮮軍の潜水艦情浸透に対応した韓米海軍の対潜連合訓練は２０１８年から縮小したことが分かった。２０１６年は１６回（訓練日３４日）、１７年は１３回（３１日）だったが、２０１８年には８回（１４日）に減った。

また、１９９４年から毎年実施していた韓米連合対潜水海洋探索訓練（ＳＨＡＲＥＭ）は２０１８年以降中断した状態だ。これまで海軍はこの訓練について「韓米連合対潜水作戦能力を引き上げる訓練」とし「北の潜水艦が浸透する可能性が高い東海（トンヘ、日本名・日本海）上で実施する」と説明してきた。このため訓練を実施するたびに大規模な戦力が投入され、１週間ほど高強度の訓練をした。

これに関連し軍情報筋は「東・西・南の海すべての水中環境がそれぞれ異なり、北の軍の立場では潜水艦を密かに浸透させるのに有利」とし「こうした環境のため対潜水訓練をすべきだが、特に東海上で重要な連合訓練をしないのは致命的だ」と憂慮した。

３つ星将軍出身の韓起鎬（ハン・ギホ）議員は「文在寅（ムン・ジェイン）大統領の終戦宣言推進意志とは違い、北の対南浸透の野心は続いている」とし「にもかかわらず最も重要な韓米連合訓練を縮小するのは、決定的な瞬間に情報の失敗と破局につながりかねない危険な行動」と批判した。

◆「北の訓練を防いだのは新型コロナ」

一方、韓国軍当局は北朝鮮軍が昨年から潜水艇・半潜水艇浸透訓練をしていないと把握した。これは新型コロナを懸念した措置とみられる。

軍情報筋は「密閉された潜水艇の特性上、伝染病が急速に広がるしかない」とし「対南浸透の核心特殊資産である潜水艇兵力に打撃がないよう注意しているようだ」と話した。北朝鮮が経済制裁で困難な状況に直面しながらも国境封鎖を敢行したように、新型コロナに敏感に反応した措置ということだ。