先月モルガン・スタンレーが「半導体市場に冬が来ている」というレポートを発表してからサムスン電子とＳＫハイニックスの株価がふらついている。半導体スーパーサイクルの後半期に進入したということだ。だがもう少し長い目で見れば半導体戦国時代が再び開かれる兆しだ。韓国半導体を覆っていた中国発の恐怖が晴れきれいな空が見えるのかと思われたが再び米国発の暗雲が押し寄せている。

わずか３～４年前だけでもサムスン電子とＳＫハイニックスの不安な視線はすべて西側に向けられていた。中国の半導体崛起のためだった。中国は２０１５年に「中国製造２０２５」のビジョンを発表してから、当時１５％だった半導体自給率を２０２５年までに７０％に引き上げるという大きな目標を押し進めた。韓国半導体に最大の脅威だった。幸いこの暗雲は大雨を降らせずに過ぎ去った。

いまサムスン電子とＳＫハイニックスは米国に神経を尖らせている。米バイデン政権の世界覇権戦略で半導体が新たな火薬庫になったためだ。ホワイトハウスはすでに３回にわたり世界の主要半導体メーカーを呼び、売り上げと受注と在庫現況など事実上の経営情報一切を提出するよう要求している。韓国半導体に新たな危機と挑戦が始まっているのだ。

◇弱まった中国の半導体崛起

中国の「半導体崛起」のハイライトは２０１８年４月２６日の習近平国家主席の長江メモリーテクノロジー（ＹＭＴＣ）工場訪問だった。ＹＭＴＣは清華大学が設立した国有半導体グループ清華ユニの子会社だ。習主席は現場で「半導体心臓論」を宣言した。「半導体は人の心臓と同じだ。心臓が弱ければ体がいくら大きくても強いといえない」として半導体崛起に予算１兆元を投じると明らかにした。その後中国の半導体は韓国、米国、日本、台湾から大量の専門人材を吸い込むブラックホールになった。

だが中国の速度戦は米国のファーウェイ制裁で直撃弾を受けた。制裁の核心は半導体だった。当時世界のスマートフォン出荷量１位だったファーウェイはこれに対抗して独自の基本ソフト（ＯＳ）の「鴻蒙（ハーモニー）」を開発し１人立ちを試みた。だがスマートフォンの頭脳であり核心半導体であるアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）に阻まれた。ファーウェイは中国政府の全方向的な援護射撃にもかかわらず、市場シェアが４１％台から１０％以下に急落した。

◇まだ現在進行形の中国の野望

これだけではない。米国は中国の半導体崛起を防ぐために高性能半導体の核心装備であるオランダＡＳＭＬの極端紫外線（ＥＵＶ）露光機の対中輸出を封じ込めた。半導体設計、高性能半導体チップの対中委託生産も防いだ。この流れ弾に当たり清華ユニグループは清算されてしまった。しかし米国は中国の半導体ファウンドリー核心企業のＳＭＩＣまでブラックリストに含めるなど包囲網を強化している。そのおかげで韓国半導体は途轍もない利益を享受し中国の追撃から一息つくことになった。

一部は中国半導体崛起の没落を口にする。だが踏み込んでみれば中国は依然として半導体の夢をあきらめずにいる。最高名門である清華大学に半導体専門人材を養成するための集積回路大学を設けた。上海ＳＭＥＥを通じ低水準ではあるが半導体装備の自立を怠らずにいる。

中国は４－６月期に韓国を抜き８２億ドルを超える半導体製造装備を購入した。前年同期比４８％増えた。さらにこの１０年間で中国は国内総生産（ＧＤＰ）の２．４％を半導体研究開発に注ぎ込んだ。清華ユニなどは清算されたがまだ途轍もない潜在力を持っているのだ。半導体版「韜光養晦（力を隠しながら育てる）」といえる。

◇バイデンの半導体覇権戦略

米国は一歩遅れて国内半導体生産基盤の重要性に気づき製造力を育てるのに集中している。バイデン大統領は世界の半導体生産能力の８０％をアジアが占め、米国は１２％にすぎないという点を強調する。安定した供給網確保を掲げてホワイトハウスが半導体投資を圧迫する理由もここにある。すでに米国は主要企業の腕をねじ上げて今後３年間に７３０億ドルの対米投資の約束を引き出した。ＴＳＭＣが３６０億ドル、サムスン電子が１７０億ドルなどだ。インテルとグーグルなども２００億ドル規模の投資に出ている。

半導体はバイデン大統領の世界覇権戦略の核心だ。今後経済と技術を超え、外交と安保の主導権まで握れる万能キーと考えているのだ。戦闘力が人工知能（ＡＩ）とロボットなどに左右され半導体の重要性はもっと大きくなっている。「良い半導体を持っている国がさらに優れた軍事力を備えることになる」という話だ。英オックスフォード大学のラナ・ミッター教授は「今後米中衝突が軍事・外交など全方向に広がれば半導体がその戦争の真ん中に立つだろう」と予想する。

【コラム】晴れときどきくもり…再び試験台に上がった韓国半導体神話（２）