国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の北朝鮮に対する資格停止処分で北朝鮮はＩＯＣの支援金も受け取ることができなくなった。ＩＯＣの事情に明るい関係者は９日、「ＩＯＣの北朝鮮支援金が数百万ドル（数億円）はなる」としながら「平壌（ピョンヤン）の立場では北京オリンピック（五輪）に参加するしないよりは支援金を受けられないことのほうが痛い部分」と話した。ＡＰ・ロイター通信は「ＩＯＣが北朝鮮に数百万ドルを没収（ｆｏｒｆｅｉｔ）したもよう」と表現した。

ＩＯＣの対北強硬策には「不敬罪」が根底にある。当初、韓国政府は２０３２年夏季五輪の南北共同開催を推進していた。韓国政府の意志の伝達を受けたＩＯＣが北側に数回意志の確認を行ったが北朝鮮は黙殺無返答で一貫した。米国のＩＯＣ消息筋は中央日報に対して「『スポーツを通した平和増進』は五輪精神の主要な柱である以上、ＩＯＣも開かれた姿勢で検討したと承知している」と話した。そのようなＩＯＣに北朝鮮が無視戦略を使って災いを自ら招いたといえる。２０３２年五輪開催地はオーストラリア・ブリスベンに確定した。これに加えてＩＯＣが新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）拡大にも甘んじながら開催した東京五輪に北朝鮮が選手団を派遣しないと一方的に通知したことが決定打となった。

トーマス・バッハ会長はスイス・ローザンヌのＩＯＣ本部で開いたオンライン記者会見で「北朝鮮オリンピック委員会が東京五輪に一方的に選手団を派遣しなかった」とし「来年末まで財政的支援を受けることができず、その間の制裁によって保留されている（金銭的）支援を受けられるかどうかも不透明」と説明した。バッハ会長の北朝鮮に対する深い失望感を反映している。

ドイツ出身で東西ドイツ統一を経験しながら成長したバッハ会長は南北和合の波及力を十分に理解している。バッハ会長は南北和合のためにＩＯＣ委員時期から活躍してきた。２０１４年中央日報のインタビューで「２０００年シドニー夏季大会の開幕式で南北共同入場を成功させるために平壌を訪問したことが特に記憶に残っている」とも語った。２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季五輪開催直後にはＩＯＣ会長として平壌を訪問して金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長と会った。平和伝導師だったバッハ会長が北朝鮮に対して今回ばかりは警告状を叩きつけたことになる。

そうはいうものの、バッハ会長は北朝鮮に退路を残しておいてはいる。バッハ会長は記者会見で「資格のある選手に限って来年北京五輪に個人的に出場できるかは今後決める可能性がある」と述べた。北朝鮮の今後の行動を見て扉を開く場合もあると伝えたのだ。しかし南北合同チームの構成や開会式時の統一旗（韓半島旗・朝鮮半島旗）登場などの場面は期待するのが難しくなった。