代表的な嫌韓企業のＤＨＣが結局韓国から撤退することに決めた。

１日、ＤＨＣコリアは公式ホームページを通じて「良い製品とサービスで顧客の皆さまに満足していただけるよう努めて参りましたが、残念なことに国内（韓国）の営業終了を決定することになりました」と明らかにした。

続いて「これに伴い、ＤＨＣ　ＫＯＲＥＡショッピングモールの営業が１５日１４時に終了し、お客さまが現在保有されているマイレージも１５日１４時まで使用可能となりますので、ご利用の際に参考にしていただけるようお願いいたします」と案内した。

ＤＨＣは韓国系日本人を差別するような発言で物議を醸したことがある。吉田嘉明会長（８０）は２０１６年からホームページなどに「似非日本人はいりません。母国に帰っていただきましょう」などのヘイトスピーチを掲載した。昨年１１月には突然、競争会社であるサントリーに対して「ＣＭに起用されているのがほぼ全員がコリアン系」とし「そのためネットではチョントリーと揶揄されているようです」と発言した。「チョントリー」は韓国系を蔑視する表現の「チョン」にサントリーの「トリー」を合わせた言葉だ。

今年４月９日、日本公営放送ＮＨＫは吉田会長の人種差別発言に関連した内容を放送したところ、放送直前にＤＨＣホームページに「ＮＨＫは幹部・アナウンサー・社員のほとんどがコリアン系」とし、日本の朝鮮化の「元凶」とする会長名義のコメントを掲示したことがある。「つき出たあご、何よりも後頭部の絶壁ですぐに見分けがつく」とも発言していた。