世界的な景気回復を受け、日本製造企業の業績が４－６月期に大幅に改善した。下半期まで世界景気回復が続けば、日本の景気敏感株に関心を向けるべきという分析が出ている。

ＮＨ投資証券によると、日本市場で時価総額１０００億円以上の企業のうち１２日までに年間営業利益目標値を引き上げて発表した企業は９５社だった。ここには景気敏感株が多数含まれた。鉄鋼企業の神戸製鋼所（４５．５％）と工作機械企業のＤＭＧ森精機（４２．９％）は目標値を４０％以上も上方修正した。

今年４－６月期は日本でも自動車、鉄鋼、海運、機械業種の業績が好調だった。トヨタは４－６月期の営業利益が前年同期比７０６５．９％増の９９７５億円となった。４－６月期基準で過去最高値だ。日産自動車も黒字に転換した。北米地域を中心に販売台数が増加したためだ。

日本製鉄や神戸製鋼所など鉄鋼企業は販売増加、価格上昇が好業績につながった。日本郵船も海運業の好況を受け、業績と株価が大幅に上昇した。産業用ロボット企業ファナックとＤＭＧ森精機も受注の急増で市場の予想を上回る業績を発表した。

にもかかわらず日本株式市場の反応は相対的に鈍かった。日経平均株価は今年に入って１１日まで２．９８％の上昇にとどまっている。同じ期間、米国のＳ＆Ｐ５００は２０．１９％、韓国のＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は９．３８％上昇した。ＮＨ投資証券のパク・ジュソン研究員は「日本株式市場のバリュエーション（企業価値評価）魅力が高まっている」とし「下半期には先進国株式市場とのキー合わせがあると予想される」と述べた。

ＮＨ投資証券は日本株式市場で景気敏感株に注目すべきだと助言した。リクルートホールディングス、ホンダ、ファナック、日本製鉄、日本郵船、ＺＯＺＯ、住友林業、しまむら、マネーフォワード、ＤＭＧ森精機を有望銘柄に選んだ。パク研究員は「日本は韓国に比べて景気敏感株の比率が大きく、米国など先進国の景気回復に影響を受ける可能性がある」と説明した。