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米専門家「金与正の言うことは気にしない…合同訓練しても障害物にはならない」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2021.08.04 15:52
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北朝鮮が金与正(キム・ヨジョン)労働党副部長名義の談話を通じて韓米合同訓練の中断を圧迫したことに関連し、米国専門家たちは「非難はしても南北、米朝関係に大きな影響は与えない」という展望を出した。

ランド研究所のブルース・ベネット上級研究員は3日(現地時間)、米メディア「ラジオ・フリー・アジア(RFA)」に「米韓合同訓練に対する北朝鮮の非難は毎年あった。北朝鮮の反応に対して大きく気にする必要はない」とし「合同訓練再開に関係なく、引き続き米国と韓国の対話提案を拒否したのは金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長のほうなので、大きな障害物は北朝鮮」と話した。あわせて「北朝鮮が南北通信連絡線を現時点で復元したのは合同訓練に関連して韓米両国を圧迫しようと思ったため」としながら「合同訓練を巡り韓米両国に難しい交渉をさせて同盟にダメージになるよう願っている」と分析した。

駐韓米国副大使の経験がある韓米経済研究所のマーク・トコラ副所長は「米韓合同訓練は北朝鮮が数十年間反対してきたが、北朝鮮が外交に出るときは障害物にならなかった」とし「今月訓練が再開されても、南北・米朝関係に大きな影響は与えないだろう」とある番組で話した。あわせて「もし合同訓練に対抗して北朝鮮が挑発するなら、これは国内または対外関係で有利に作すると北朝鮮がそれなりに判断したためだろう」と付け加えた。

米国防長官上級補佐官を務めた平和研究所のフランク・オム上級研究員も「歴史的に米韓合同訓練は米朝対話の障害の要因ではなかった」とし「縮小された形でも合同訓練が再開されるのを不愉快に思うだろうが、米朝対話の再開において重要な障害物にはならないだろう」と予想した。オム氏は「むしろ新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)大流行の中で北朝鮮が対話に出たという自信を見せた」とし「米朝対話のためには米国の持続的な信号と柔軟性が重要だ」と指摘した。

一方、複数の政府消息筋によると、韓米軍当局は後半期の合同訓練の準備に本格的に着手した。

今月10~13日、事前練習ともいえる危機管理参謀訓練を実施した後、16~26日にコンピュータシミュレーション形態の合同指揮所訓練を行う計画だ。

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