日本メディアの日刊ゲンダイデジタルは３日、「日本が連日のメダルラッシュに沸く一方で、ＳＮＳ上では海外から辛辣なコメントが噴出している」という便りを伝えた。「東京五輪に世界中から『ワースト』の不名誉…コロナ禍で強行し米ＮＢＣ視聴率ボロボロ」というタイトルの記事は日本ポータルニュース「Ｙａｈｏｏ！ＪＡＰＡＮ」でしばらくアクセスランキング１位に入って話題を集めた。

同メディアが最も注目した部分はテレビ視聴率に関連した米国経済専門メディア「ブルームバーグ」の指摘だ。

ブルームバーグによると、米国放送局ＮＢＣの視聴者数が２０１６年リオ大会と比較して４２％減少した。先月２７日までの集計結果だ。これに伴い、ＮＢＣは五輪後半戦に期待をかけながら広告主には追加の広告など補償策を提示している。

ブルームバーグは視聴率低下の原因を大まかに４種類あると分析した。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）による関心の低下、日本と米国との時差などが基本的な視聴率低迷の悪条件に挙げられる。各種ストリーミングサービスが登場して五輪視聴文化が変化したのも悪材料になった。また米国が期待していた女子体操選手のシモーン・バイルスが相次いで欠場したことも視聴率に否定的な影響を及ぼした。

この他にも過去とは違って五輪全体を押さえつけていたナショナリズムが弱まり、陸上男子１００メートルのような種目に圧倒的な選手がいない点も指摘した。

該当記事に対して日本ネットユーザーは「炎天下の時期でのオリンピック開催は、アメリカの大手テレビ局の利権がらみによる決定であった。前回の東京大会は、１０月の秋であった」「商業主義、関係者の拝金主義が目立って、スポーツの感動を消している。以前は選手の入場行進だけで感動したもんだ」「五輪も他のエンタメと併せて選択肢の一つに過ぎないのかも」などのコメントを残した。