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<東京五輪>エリートスポーツ育成の日本、金メダル数が韓国の3倍

ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版2021.07.31 11:09
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東京オリンピック(五輪)の折り返し点を回る時点で韓国と日本の成績に大きな差が開いている。30日午後10時基準で日本は金メダル17個、銀メダル4個、銅メダル7個を獲得して総合2位だ。中国(金18個)が1位であり、3位の米国(金14個)に抜かれる可能性が高いが、それでも驚くほどの躍進だ。

日本は主種目の柔道(8個)だけでなく、13歳の少女が出場した女子スケートボード、男子スケートボード、体操男子総合、水泳女子200メートルおよび400メートル個人メドレー、ソフトボール、卓球混合ダブルスなど幅広い種目で金メダルを獲得している。毎日新聞は30日、「日本オリンピック委員会(JOC)関係者も日本の異例のペースでのメダル量産に驚きを隠していない」と報じた。

在日韓国人のコラムニスト慎武宏(シン・ムグァン)氏は「歴代五輪で日本が最も多く獲得した金メダルは16個(1964年東京五輪、2004年アテネ五輪)だった。まだレスリング、野球、空手などの金メダル有力種目が残っている。日本が目標とする30個以上の金メダルが可能」と予想した。

日本は自国で開催される五輪のために積極的に投資した。東京五輪の金メダリストはJOCから報奨金500万円(約5200万ウォン)を受ける。韓国(年金一括支給6000万ウォン台)と似ているが、陸上とゴルフの場合は2000万円が追加されるなど最大2500万円を受け取ることができる。

読売新聞によると、日本ではかつて「スポーツ選手が経済的な利益を追求してはいけない」と考えられていた。このため1980年代までは報奨金がなかったが、1988年ソウル五輪で韓国・中国に差をつけられ、92年から報奨金を支給した。日本スポーツ庁によると、東京五輪選手の強化に使われた予算は今年103億円で、2015年に比べて40%増えた。メダルの可能性が高い種目をS等級に分類し、30%の予算を追加で投じた。

さらに新型コロナパンデミック時代に開催される五輪は「開催国プレミアム」が非常に大きい。ほとんどの外国選手は日本現地適応練習が十分にできなかった。半面、柔道とレスリングをはじめとする日本の選手は味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)で練習中であり、外部のホテルで過ごしている。日本の夏の殺人的な猛暑にも自国の選手は慣れている。日本選手団の総監督も「競技は平等な条件で行われるべきだと思うが、新型コロナ状況で各国選手の状況は全く違う。何とも言いがたい」と複雑な心境を表したと、時事通信は伝えた。このため「不平等五輪」という指摘も出ている。

韓国が獲得した5個の金メダルのうち4個はアーチェリー種目だ。韓国テコンドーは史上初めて「ノーゴールド」に終わった。テコンドー選手のイン・ギョドンは「2年間、国際大会に一度も出場できなかった。他国の選手たちは隔離期間を覚悟しながら出場していた」と話した。柔道と射撃の選手も同じ意見を出した。

体育哲学者のキム・ジョンヒョ・ソウル大外来教授は「日本は2001年に国立スポーツ科学センターを設立するなどエリートスポーツに果敢な投資をした。今大会には東日本大震災からの復興というイデオロギーを選手たちが共有している」とし「一方、韓国は2012年ロンドン五輪以降、エリートスポーツに対する関心が低下している。政策的な冷遇も無視できない」と診断した。

慎武宏氏は「日本の一部のメディアでも『開催国プレミアムが歴代のどの国よりも大きい』という記事が出ている。それでも五輪メダルは永遠に五輪メダルであり、韓国・日本の選手が苦労して獲得したメダルには同じ価値がある」と話した。

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