先日、知人から興味深い統計値を聞いた。韓国の刑事事件のうち８０％は被疑者が容疑を否認するが、日本は逆に８０％が容疑を自白するという。なぜか。知人は「韓国人は犯罪を犯しても『持ちこたえれば覆ることもある』『自分より相手がもっと悪い』という自己中心的な考え方が強い半面、日本人は『早く認めて容赦を受けてこそ自分の周囲の人たちが楽になる』という集団中心的な考えの方が大きいため」と分析した。どちらが正しかどうかはさておき、この統計値は両国の国民性、文化の違いを見せる。政治と外交のスタイルも同じだ。韓国が主観的な結果を重視するのなら、日本は集団的な手続きに執着する。

１１－１３日（現地時間）に英コーンウォールで開催された主要７カ国（Ｇ７）首脳会議でもそうだった。両国は略式会談不発の責任をめぐり激しく対抗した。果たして誰の言葉が真実かを復碁してみよう。ソウルと東京の複数の外交筋を通じて確認した前後の事情はこうだ。

両国は英国現地で略式会談を１０分間ほどする方向で「暫定同意」（韓国は「暫定合意」と認識）した。ところが首脳会議の前日の１１日（日本時間）、韓国国防部が在韓日本大使館の武官に「韓国海軍の東海（トンヘ、日本名・日本海）領土守護訓練が１５日から実施される」と通知し、状況が急変した。日本は訓練が実施されることは知っていたが、正確な日時は初めて伝えられたという。すると日本側は「それなら会談を中止するのはどうか」と韓国側に要請した。論議の末、結局、会談は行われないことになった。メディアには中止の理由を「日程などの事情で…」と明らかにすることで合意した。ただ、Ｇ７首脳会議現場の雰囲気に合わせて「アドリブ（即席）会談」をするかしないかは両首脳に任せることにした。文大統領は数回アドリブ会談を図ったが、菅首相は予想通りこれをすべて避けた。外交的な瞬発力が落ちるうえ、２０１９年１１月にタイで開催された「ＡＳＥＡＮプラス３」首脳会議当時に文大統領－安倍首相の即席非公開略式会談場面を当時の鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長が撮影して青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）のホームページに載せた『痛い記憶」もあったという話だ。当時官房長官だった菅首相は事態が浮上すると、「韓国の対応一つ一つに言及しない」と強い不快感を表した。

それで結論。韓国と日本の言葉は、共に間違っていない。韓国側から見ると、日本が東海守護訓練を理由に取り消しを建議し、アドリブ会談も避けたので「問題は日本」というのが合う。一方、日本側から見ると、「中止、そしてその理由まで両国が事前に合意したが、どうしてこれが一方的な中止なのか」と反論するのが合う。韓国は結果、日本は手続きだけを見るためにそうだ。それぞれ別のところを見ていたのだ。意図的であっても、意図的でなかったとしても、相手の思考・スタイルに対する無知としか解釈できない。問題はそこで終わらないという点だ。菅首相は帰国後、「（現地で）最も警戒したのは韓国だった」と述べた（朝日新聞）。北朝鮮や中国を警戒するという言葉は聞いたが、日本の首相の口からこうした言葉は初めて聞く。韓国も同じだ。青瓦台と政府の関係者が総出動して「意地が悪い」「誘致燦爛」など日本を嘲弄する言葉を次々と出した。これほどになると相手に対する悪意だ。

無知と悪意の韓日外交がまともに進むはずがない。率直にこうした状況では文大統領が来月、東京オリンピック（五輪）の開会式に行っても両首脳、両国民ともに愉快でないはずだ。２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季五輪当時、文大統領は開会式に出席した安倍首相と１時間ほど２国間会談をした。今回は１時間どころか２国間会談も難しいと菅首相の側近は伝えた。さらには近く公表される日本の防衛白書も心配だ。こういう話はしたくないが、韓国も日本も当分は黙っているのが賢い韓日外交のようだ。

金玄基（キム・ヒョンギ）／巡回特派員