北朝鮮が超強力ＥＭＰ（電磁パルス）爆弾の開発にすでに成功したという分析が出ている。爆発の威力は米国も防げないレベルで、米軍は最近、対策の準備に入った。

米議会の諮問団体「国家－国土安全保障に対するＥＭＰ対策委員会」の事務局長ビンセント・プライ博士は「北朝鮮はすでに超強力ＥＭＰ弾の開発を完了した」と評価した。６日に公開した「北朝鮮のＥＭＰ脅威評価報告書」でだ。

ＥＭＰ弾は強力な電磁波で地上の電子機器内部の回路を焼いてしまう攻撃武器で、現代文明を一瞬にして石器時代に戻すことができる。核爆発方式（ＮＥＭＰ）と通常方式（ＮＮＥＭＰ）で可能だ。

ＥＭＰ攻撃を受けた電子機器の内部の回路は完全に焼けてしまうため復旧する方法が全くない。容易に敵の指揮統制体系と防空網を無力化できる武器だ。特殊な有蓋施設だけがＥＭＰ攻撃を防ぐことができる。

プライ博士は「北朝鮮はすでに核分裂方式（ＮＥＭＰ）ＥＭＰ系列の中でもロシアの技術を借用した超強力ＥＭＰ武器（Ｓｕｐｅｒ　ＥＭＰ　Ｗｅａｐｏｎｓ）力量を確保した」と報告書に明示した。プライ博士は米中央情報局でロシア分析官を務めていた。

報告書はロシアの技術が北朝鮮に渡った状況を指摘した。２００４年に米議会が敵性国のＥＭＰ力量評価と防御のために設置した「ＥＭＰ委員会」で関連証言が出てきた。プライ博士も当時、委員会の一員として調査に参加した。

ロシアのＥＭＰ弾開発に関与した２人の将軍が「ロシアのＥＭＰ弾技術が北朝鮮に流れた」とし「北朝鮮が数年以内に武器体系を完成する可能性が高く、深刻な脅威になるかもしれない」と警告した部分を報告書で公開した。

ジェームズ・ウルジー元中央情報局（ＣＩＡ）長官も２０１４年の議会報告書で「ロシアが２００４年から北朝鮮のＥＭＰ弾開発を支援した」と指摘した。

ロシアの技術は北朝鮮に少なからず役に立ったという評価だ。さらに弾道ミサイルは大気圏に再進入する際に高熱を耐える必要があるが、北朝鮮は関連技術の確保に困難がある。ＥＭＰ爆弾は再進入前に爆発しても十分に効果を得る。直接的な人命殺傷もなく、核兵器の使用より負担も少ない。

北朝鮮の労働新聞は２０１７年９月、金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長が核兵器研究所を訪問して水素弾を視察したと伝えながら「戦略的な目的によって高空で爆発させて広大な地域に超強力ＥＭＰ攻撃まで加えることができる」と報じた。

２０１５年に韓国技術研究所は、１００キロトン（１キロトンはＴＮＴ１０００トンの威力）の核爆弾をソウル上空１００キロで爆発させれば、韓半島（朝鮮半島）と周辺国のすべての電子機器を破壊できるという分析結果を発表した。韓国だけでなく米軍にも脅威という評価だ。報告書は北朝鮮が開発した超強力ＥＭＰ弾は単位面積（平方メートル）あたり１００キロボルト以上の出力を作ることができると推定した。現在、米軍施設は単位面積（平方メートル）あたり５０キロボルトを超過する攻撃を防ぐことができない。

報告書は北朝鮮が旧ソ連時代に開発されていた軌道爆弾（ＦＯＢＳ）を開発したと評価した。衛星爆弾とも呼ばれる軌道爆弾は、地球の低軌道で飛行しながら特定目標を打撃する。現在、米国はこれに対応できる早期警報体系を保有していない。

北朝鮮が米国を攻撃する場合、高度４００キロの上空から核爆弾爆発で米国全域にＥＭＰ効果を及ぼすことができる。

米軍は最近、対策の準備に入った。米空軍は３月、予算１６５０万ドル（約１８億２０００万円）を投入し、初めてＥＭＰ攻撃に対する補完調査を依頼する事業を始めた。

これに先立ちトランプ前大統領が在任中の２０１９年３月にも大統領行政命令で「敵性国のＥＭＰ攻撃に対する国家的基幹施設防御対策」を初めて指示した。