文在寅（ムン・ジェイン）大統領が構想してきた、いわゆる「東京平和プロジェクト」が事実上失敗に終わった。

与党高官は６日、中央日報との電話インタビューで「その間、７月東京オリンピック（五輪）を南北、米朝間対話のモメンタムにするためにすべてのルートを総動員してきた」として「しかし、五輪の正常開催自体が不透明になったうえに、日本の独島（ドクト、日本名・竹島）表記の蛮行、北朝鮮の不参加など現実的側面を考慮して一種の『プランＢ』が稼動される雰囲気」と伝えた。

与党では２０１９年２月米朝ハノイ会談決裂以降、冷却化した南北、米朝関係について「文大統領とジョー・バイデン米国大統領が東京で金正恩（キム・ジョンウン）総書記に会わせる」という内容を骨子とした東京プロジェクトが取り上げられてきた。昨年末から文大統領が宥和的な対日メッセージを出したのもこれと直接的な関係があるという。

文大統領はこのような構想により、１月２１日青瓦台（チョンワデ、大統領府）で外交・安保部署業務報告を兼ねて主宰したＮＳＣ（国家安全保障会議）全体会議で「東京五輪を韓日関係の改善と北東アジアの平和への進展のチャンスにするべきだ」とし、プロジェクトの仕組みを初めて公式化した。三一節（独立運動記念日）記念演説では「東京五輪は韓日間、南北間、日朝間、そして米朝間の対話のチャンスににあり得る」として計画を具体化した。

しかし、４月６日北朝鮮が五輪不参加を宣言し、構想に大きな支障が発生した。

文大統領は先月１０日、就任４周年演説で「南と北、米国と北朝鮮の間の対話を復元し、平和協力への一歩を再び踏み出すための道を探りたい」としつつも、五輪には言及しなかった。この日、韓国殉国烈士の日の追悼の辞でも「韓半島（朝鮮半島）の非核化と恒久的な平和に向かって再び大きな一歩を踏み出せるように準備する」としつつも五輪はまた抜いた。

青瓦台関係者はこれに対して「最後まですべての可能性を開けておく必要があるため、東京プロジェクトの『廃棄』を公式化しなかっただけで、北朝鮮の五輪不参加という現実のために目標はすでに変わった」として「現在では、東京五輪は韓日関係の改善の意味程度が残されたと把握する」と伝えた。

南北問題に関与してきた与党の核心要人も「北朝鮮が五輪不参加を曲げず、『プランＡ』はすでに水の泡になった」として「ただし、文大統領が五輪を通じて日本が韓半島問題を最低限邪魔しない程度までは両国関係を復元しなければならないという考えには変わりがないと承知している」と伝えた。また「最近、与党で提起される『五輪ボイコット』の主張も日本に対するレバレッジ次元の圧迫術」と説明した。

文大統領はそれでも韓米首脳会談以降、南北関係の改善に対する肯定的な発言を出している。与党高官は中央日報との電話インタビューで「具体的に明らかにすることはできないが、首脳会談以降行われた米国のワクチン支援など韓米間密着気流などを考えると、韓半島問題のロードマップも韓米首脳間の共感があったと推測するのが常識」と話した。

これを受け、李仁栄（イ・イニョン）統一部長官はこの日、放送インタビューで「下半期になると、南北関係の進展が『大統領選挙用イベント』に格下げされる恐れがある」とし、上半期中に別のカードが検討されていることを示唆した。李長官は、「生活必需品関連は先に（北朝鮮に対する）制裁を緩和し、非核化の進展により鉄道や道路分野の協力を国民の同意や国際的なコンセンサスを得たうえで先行されるべきだ」と述べた。