南太平洋に位置したソロモン諸島マライタ島ナオルア村は２０１２年まででさえ葉が生い茂った大木に囲まれたところだった。だが、今は泥畑に丸太だけが積み上げられて荒涼としている。ここで生まれて育ったフウカ・カイアシさんは「村の家も消えて、まるで死と破滅で覆われているかのようだ」と言って嘆いた。



ソロモン諸島は無分別な伐採で、２０００年以降、全体の自然林の７％を失った。中国への大規模な木材輸出が始まってからだ。今のような勢いで伐採が進んだ場合、２０３６年には自然林全体が消えるだろうという警告が出ている。

３１日（現地時間）、英日刊紙ガーディアンは「太平洋略奪（Ｐａｃｉｆｉｃ　ｐｌｕｎｄｅｒ）」と題する特集記事を通じて、中国が南太平洋の島国パプアニューギニア、ソロモン諸島、トンガ、バヌアツなどの資源を吸い取ったことで、これらの国々で深刻な環境破壊が進んでいると伝えた。

これによると、現在、南太平洋国家が輸出する木材の９割以上が中国に向かっている。パプアニューギニアの場合、２０１９年基準で木材輸出額が６億９０００万ドル（約７５６億円）を超える。ガーディアンは「エッフェル塔のような構造物を３００基以上作ることができる分量」と説明した。

中国がこのように南太平洋の資源を独占しているのは第一に地理的に近いためだ。また、中国全国人民代表大会は２０１９年に違法伐採や山林破壊に関連した木材の購入を禁止する改正法を通過させたが、まだ中国内の木材供給業者や卸・小売り業者の間ではこの法律に対する認識が低いという点も働いているという分析だ。実際、米国などでは違法木材の輸入を厳格に禁止しているのとは違い、中国では実質的な取り締まりが厳しく行われていないという指摘を受ける。

オーストラリアのシンクタンク、ローウィー国際政策研究所のＳｈａｎｅ　ＭｃＬｅｏｄ研究員は「中国は供給ラインが短いという長所を活用して太平洋資源の最も独占的な顧客になった」としつつも「問題は環境主義と社会問題に対してどのように責任を負うかだが、中国は責任はなく旺盛な食欲（ａｐｐｅｔｉｔｅ）だけしか見えない」とコメントした。

国際環境人権の非政府組織（ＮＧＯ）「グローバル・ウィットネス」も、中国が違法伐採された木々まで無分別に購入し、島々も本格的に荒廃化し始めたと指摘する。ソロモン諸島から輸出される丸太の７割が違法木材だと推定されている。

木材だけではない。中国はこの地域の海産物や鉱物なども吸い取っている。２０１６年に太平洋で操業した船舶の国籍を調査した結果、中国国籍が２９０隻で全体４分の１以上だった。パプアニューギニアのラム鉱山で採掘されるニッケルとコバルトも毎年約９割が中国に輸出される。中国の２０１９年太平洋国家からの資源輸入量は木材４８０万トン、鉱物４８０万トン、海産物１０万トンなど合計９７０万トン規模だ。これは日本や韓国など周辺１０カ国の輸入量をすべて合わせたものよりも多い。

これについてジェームズクック大学のビル・ローレンス教授（生態学）は「中国がこの地域の持続可能な開発を難しいものにしている」と批判した。

問題はすぐに違法伐採などがなくならないということだ。南太平洋国家の過度な天然資源依存、そして政治的腐敗のためだ。２０１８年パプアニューギニアの総輸出額の９割が天然資源輸出によるものだった。グローバル・ウィットネスのＬｅｌａ　Ｓｔａｎｌｅｙ政策顧問は「パプアニューギニアとソロモン諸島はどこも政治家の腐敗が深刻な国々」と指摘した。