◇コアテクが未来だ（２）バッテリー

世界市場１位だった韓国のバッテリーは今年に入り中国に逆転され危機を迎えている。

専門家は「韓国のバッテリーの体質が現れた。世界のバッテリー競争が本格化する状況で対策を急がなければならない」と口をそろえる。特に政府が技術変化に合わせて政策のバランスを取らなければならず、次世代バッテリー技術をリードする人材を養成すべきと指摘される。

瑞靖（ソジョン）大学自動車学科のパク・チョルワン教授は「慣性的で方向性を失った政府のバッテリー政策にまず責任がある」と話した。パク教授は「１０年ほど前から政府の産業技術政策は二次電池産業草創期の時と変わっていない。むしろ１９９０年代後半水準に退潮した。特に人材養成、技術開発、基盤構築など国家研究開発の骨組みだけがあり中身がない落第点」と指摘した。

今年施行されたＮＣＭ三元系前駆体（正極材の前段階の物質）の輸入関税猶予を例に挙げた。バッテリー技術内在化の側面では機会喪失に近いといった。パク教授は「バッテリーメーカーが原価節減を理由に要求した中国産前駆体輸入関税猶予を政府が認めることにより前駆体の国産化をはるかに遠ざけた。もし２０１９年の韓日貿易紛争のように韓中間でそうしたことが起きれば韓国のバッテリーサプライチェーンが脅威を受ける状況になりかねない」と警告した。

政府が電極材素材であるレアアースなどの確保をリードすべきという指摘もある。ＫＡＩＳＴ機械工学科のペ・チュンシク教授は「リチウムイオンバッテリーが限界に至る時に全固体電池開発に向けた基礎技術が必要だ。しかし原料・素材がなければすべてが不可能なだけに、『ターミネーター』（決定的資源）となるレアアースなどを政府が確保しなければならない」と強調した。中国の場合は政府が乗り出してリチウムやニッケルのような鉱物を確保しているが、韓国は企業が個別に確保する状況のため困難が大きいということだ。ある業界関係者は「韓国も一時政府が海外資源確保に向け活動したりもしたが、その失敗が刻まれたためなのかその後政府としては積極的に乗り出さないようだ」と話した。

政府とバッテリー業界、また、バッテリー業界と自動車業界間がそれぞれ別に動いていることも問題と指摘される。２０００年代初めの「Ｇ７プロジェクト」のように政府が乗り出して主要課題を選定すべきという主張も出ている。漢陽（ハニャン）大学エネルギー工学科のソン・ヤングク教授は「政府主導でバッテリーロードマップを描き大きなビジョンを描く必要がある。バッテリー３社、素材企業、学界が別々に動いてはならない。中国の研究陣が昼夜わかたず短期間で成果を出したのは政府をはじめとする業界が額を突き合わせた結果で、またそれにともなう適切なインセンティブを支給した結果」と話す。

学界や業界はまた、バッテリー市場の主導権を渡さないための人材養成の必要性を強調した。ＬＧエネルギーソリューションとＳＫイノベーションが行ったバッテリーをめぐる営業秘密侵害紛争も結局は人材不足に起因したものと指摘する。パク教授は「かつてはバッテリー企業で事業を整理すると『名誉退職』を受け中国に人材が流出したが、最近では類似専攻学部の卒業生も青田買いするように連れていく。国家基幹産業なら研究者が安定的に働ける環境が作られなければならない」と話した。電子技術研究院のユ・ジサン次世代電池研究センター長は「現在技術は企業がうまくやっているが、次世代分野は産学協力が重要なのに（大学の）研究が論文中心のため実用的でない」とした。