韓国はワクチン不毛地だった。わずか１０年余り前でさえそのような有様だった。緑十字が国内で初めてワクチンの大量生産に乗り出したのは２００９年新型インフルエンザの頃だ。新型インフルエンザの前まで国内のワクチン産業は原液を輸入して小分けにした後で流通するのにとどまっていた。ワクチン生産量が画期的に増えたのは悲しい記憶のためだ。新型インフルエンザの大流行で世界的なワクチン不足現象が続くと、韓国政府は多国籍製薬会社を回りながらワクチンを供給してほしいと泣いて訴えなければならなかった。李明博（イ・ミョンバク）政府はワクチン企業に対する政府支援を大幅に増やし、新型インフルエンザを克服した。

ワクチン自給率を引き上げたのは朴槿恵（パク・クネ）政府だ。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）ウイルスの時だった朴槿恵政府は２０１７年ワクチン自給率を５０％まで高める政策を用意した。緑十字とＳＫバイオサイエンスなど国内バイオ企業がワクチン技術開発に積極的に出始めた背景だ。文在寅（ムン・ジェイン）政府が自慢するＫ防疫はこのように蓄積された経験と技術力がなければ不可能だった。

Ｋ水素も未来を見通した計画があったからこそ可能だった。水素経済に対する国家次元の総合的な対策を用意したのは盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府が最初だ。産業通商資源部が２００５年に発表したエコ水素経済の実現に向けたマスタープランがそれだ。燃料電池産業および新・再生エネルギー開発ビジョンという副題がついた水素経済マスタープランは「化石燃料の使用に対する環境規制はさらに強化される展望」としながら「燃料電池など各種水素産業の育成が必要」と見通した。シェールガスの成長と技術力の限界で水素経済マスタープランは実行段階に入ることはできなかったが、国家エネルギー政策の一角を埋めたマスタープランがなかったなら、Ｋ水素経済は誕生することすらなかっただろう。

政府は今月１３日、Ｋ半導体戦略を発表した。５１０兆ウォン（約４９兆円）に達する未来投資の大部分は民間企業が担当する。政府が出なくてもお金になる半導体産業に対する投資に民間が消極的である理由がない。ワクチンと水素は政府の存在理由を明確にする。未来を見通して民間が積極的に出にくい分野を先行獲得して投資するものだ。文在寅政府が２０１７年に発表した５大国政課題は次のとおりだ。国民が主人の政府、一緒に豊かに暮らす経済、国民生活の責任を負う国家、等しく発展する地域、平和と繁栄の韓半島（朝鮮半島）だ。抽象的だ。４年目になっても未来戦略は見られない。飯を炊くのが難しいのは当たり前で、準備ができている膳にスプーンをのせるくらいなら小さな子どもにだってできる。

カン・ギホン／産業第１チーム記者