トヨタ自動車の１－３月期の純利益が前年同期比で倍以上も増えた。東日本大震災以降、部品サプライチェーンを大幅に改善し、ライバル企業と比較して半導体不足の影響が少なかったという分析が出ている。

１３日の日本経済新聞によると、半導体不足が深刻だった今年１－３月期にもトヨタは前年同期比２．４倍の７７７１億円の純益を出した。２０２０会計年度（２０２０年４月－２０２１年３月）の全体純益の３５％が１－３月期に集中した。

トヨタと自動車販売１位を競うフォルクスワーゲンの同期の純益は４３００億円だった。昨年１－３月期の両社の純益は４０００億円前後で似た水準だった。市場調査会社マークラインズによると、新型コロナ感染拡大直前の昨年１月の生産規模を１００とする場合、今年３月のトヨタの月間生産規模は１１８だった。フォルクスワーゲンは１１３、ＧＭは１０３で、半導体不足の打撃はトヨタが最も小さかったということだ。

トヨタは「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」など在庫を最大限に減らすことで費用を抑える戦略を使用してきた。かんばん方式は必要な部品を生産ラインの「かんばん」に書いて貼れば、部品会社がそのたびに供給する在庫管理システムをいう。

在庫戦略を修正したきっかけは２０１１年に発生した東日本大震災だった。半導体の供給遅延で生産に支障が生じると、トヨタは作業効率がやや落ちても工場の正常稼働を重視する方向に在庫戦略を改善した。核心部品は非常時にもいつでも確保できる程度にまで在庫を増やすことを部品供給会社に要請した。このおかげでトヨタは半導体不足が生じた時期に４カ月分の在庫を確保していたという。

ゴールドマンサックスによると、自動車の電子制御機能が重視され、２０１９年基準で車１台に使用される半導体費用は６年前に比べて４０％増えている。

半導体など電子装備の確保が自動車企業の重要な課題に浮上すると、トヨタは２次、３次部品会社を含む全体サプライチェーン体系の在庫現況をリアルタイムで把握できるシステムを構築することにした。トヨタの関係者は「運送中の部品の数量まで把握が可能になる」と説明した。