先月初めに「足組み屈辱」に遭った中国空母「遼寧」をめぐり、中国当局が２年前に転役した海軍副参謀長に刑事責任を追及した。

中国の議会格である全国人民代表大会（全人代）常務委は先月２９日、海軍の宋学・元副参謀長６３）を深刻な規律および法律違反容疑で全人代の代表資格を停止すると発表した。発表文は宋学氏がすでに４月８日に海軍全人代代表職務から罷免されたと明示した。

中国海軍が宋学氏の罷免を発表した時点は米国駆逐艦「マスティン」の艦長が甲板で足を組んで欄干にのせたまま遼寧を見守る写真が公開された時期と重なる。これについて米国のラジオ・フリー・アジア（ＲＦＡ）は３日、中国当局が遼寧の実戦戦闘能力に問題が見つかった後、責任者を追及しており、宋学氏はそのうちの１人だと報じた。遼寧は「足組み屈辱」当時、米国と日本の軍艦に事実上包囲されながら実戦能力に深刻な問題点が提起された。

これに関連し、過去に宋学氏と近かった姚誠元海軍司令部参謀部中校（中佐、現在は米国居住）は３日、ＲＦＡのインタビューで、習近平主席が繰り返し海軍の装備に不満を示してきたと明らかにした。姚誠氏は「多くの金を使って長い時間をかけたが、戦闘もできない空母になった」とし「今回の遼寧空母編隊が北方から南下しながら米国と日本軍艦の干渉に支離滅裂な対応をして国際的な恥をかいた。加えて習主席は海軍の装備にずっと不満を持っていた」と語った。

これに先立ち、４月２６日には艦艇監視ツイッター「ＯＳＩＮＴ－１」は米国「マスティン」が、中国空母編隊の間にこれ見よがしに割り込んで遼寧を追跡する衛星写真まで公開された。軍事専門家は米軍艦が無人の境のように中国空母編隊に割り込んだのは中国軍艦が空母を守る能力がないことを示す証拠だと分析した。

中国も空母編隊のこのような弱点を示唆した。国防部の呉謙報道官は先月２９日の記者会見で「米駆逐艦が遼寧編隊の正常訓練活動期間に絶えず近距離で中国艦隊を観察していた」とし「中国訓練活動を邪魔し、両側艦艇の航海の安全と人員の安全に深刻な脅威として、性格上きわめて悪辣」と話した。

姚誠氏はこれに関連して遼寧の先天的欠陥を指摘した。スキージャンプ台のような形をした空母では、電磁力航空機発射システム（艦載機発進装置）を導入中の米国空母と競うことができないとし、ウクライナのヴァリャーグ空母購入に反対する意見が多かったという説明だ。当時空母購入を主導した張本人は元前海軍副司令官の賀鵬飛氏だったが、２００１年３月に亡くなった後は彼の秘書だった宋学氏が遼寧の改造と艦載機操縦士訓練を引き継いだ。だが、艦載機訓練過程で犠牲になった操縦士の数は少なくなかったと姚誠氏は明らかにした。一歩遅れてこれを問題視して宋学氏を問責したのは、結局最近の「屈辱」に対するスケープゴートを探して責任を転嫁しようとしたものではないかと囁かれている。

一方、「ＯＳＩＮＴ－１」は今月１日、遼寧空母編隊の艦艇６隻が母港（大連）に停泊している衛星写真を再び公開した。これを勘案すると、南シナ海訓練を予告した山東と遼寧の同時空母訓練は行われない見通しだ。