全世界的に新型肺炎の感染者が再び急増している。グローバル統計サイト「Ｗｏｒｌｄｏｍｅｔｅｒ」によると、先月３０日全世界の一日感染者の発生は８７万３２９０人で、１月７日の８４万３３４６人の記録を塗り替えた。

単一国家ではインドでこの日、全世界一日感染者の４３％を占める４０万２１１０人が発生して過去最多となった。１月の流行を米国が主導したとすれば、今度はインドで手のほどこしようもなく拡大している。

インドではとりわけ人が新型肺炎感染後に確保した免疫力を回避できる変異ウイルスのサンプルが発見されているとロイター通信が１日、報じた。この日、インド保健省傘下の「ＳＡＲＳ－ＣｏＶ－２ゲノミクスコンソーシアム（ＩＮＳＡＣＯＧ）」のシャヒド・ジャミール博士は「一部のウイルスサンプルから従来の免疫反応を避けることができる突然変異が発見された」として「突然変異は引き続き追加されている」と明らかにした。ＩＮＳＡＣＯＧはインド保健婦傘下１０カ所の国立研究所が新型肺炎遺伝体を共同分析するために昨年１２月末設立した研究組織だ。

インドではすでに先月１８、日最近流行するウイルスの変異株が昨年第１次流行の時とは違い、若年層をさらに多く感染させて症状も変わったという主張が出てきた。特に、この変異株は免疫反応の回避能力があって過去に一度新型肺炎に感染した後完治した人々も再び感染する可能性がある。

ブラジル・マナウスでは昨年第１次流行当時、全住民の７５％が感染して集団免疫が形成されたと推定された。だが、かつてのコロナウイルス感染からできた免疫力の１０～４６％を無力化するブラジル型変異株（Ｐ．１）が広がり、この都市で再び大量感染が発生した。デンマークのコペンハーゲン大学の研究によると、変異株は７週ぶりにマナウス地域の感染者の８７％に広がった。

インドでは変異株情報の公開をめぐる論議も広がっている。この日、ロイター通信は専門家ら２月変異株「Ｂ．１．６１７」を発見して３月保健省に深刻性を知らせたが、政府がこれを無視したと報じた。報道によると、ＩＮＳＡＣＯＧは３月１０日以前に変異株資料を政府とシェアしたが、保健省は２週後である３月２４日にこれをメディアに公開した。ＩＮＳＡＣＯＧの科学者は「インド政府が新型肺炎の拡大傾向に対応する防疫措置に出ていない」とし、「むしろナレンドラ・モディ首相はヒンズー教宗教祭りと西ベンガル議会の選挙遊説集会に相次ぎ参加した」と指摘した。

新型肺炎が全世界的に再拡大すると、ワクチン知識財産権をあきらめて開発途上国が直接製造することができるようにするべきだという主張が米国内外で大きくなっている。１日、「ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）」はインド・南アフリカ共和国など開発途上国６０カ所が新型肺炎に関連した知識財産権規定を廃止する提案書を世界貿易機関（ＷＴＯ）に近いうち提出するだろうと報じた。米議会でも１００人以上の議員がこれを支持していることが分かった。バーニー・サンダース氏など民主党連邦上院議員１０人は最近、このような内容の書簡をジョー・バイデン大統領に送った。

反面、製薬会社は「現行制度の下でも今年中に１００億回分のワクチンを作ることができる」として反対の立場を盛り込んだ書簡を３月バイデン大統領に送ったとＷＳＪは伝えた。ホワイトハウスのジェン・サキ報道官はこの日「バイデン大統領が知的財産権の放棄を支持するか、それとも他の手段を推進するかはまだ決めていない」と明らかにした。