日本プロ野球球団は次々とドーム球場を建設している。計１２球団のうち４球団がドーム球場を直接保有する中、追加で読売ジャイアンツと日本ハム ファイターズがドーム球場の所有主となる。韓国プロ野球チームＳＳＧランダースを運営する新世界グループが仁川青羅（インチョン・チョンナ）にドーム球場を建設する計画だが、多くに規制に阻まれて一歩も進めずにいるのとは対照的だ。

日本プロ野球にはセントラルリーグとパシフィックリーグの２大リーグに各６チームずつ、計１２チームがある。このうちソフトバンク・ホークス、オリックス・バファローズ、西武ライオンズ、阪神タイガース、中日ドラゴンス、ＤｅＮＡベイスターズの６球団が直接・間接的にホーム球場を所有している。今後ドーム球場を保有することになる読売（２０２１年）と日本ハム（２０２３年）まで合わせると８球団が野球場の所有主となる。４球団（オリックス、中日、ソフトバンク、西武）はドーム球場を保有している。読売と日本ハムまで含めると６球団がドーム球場を直接所有することになる。

日本プロ野球団がドーム球場を建設する理由は、ＳＳＧランダースの球団オーナー鄭溶鎮（チョン・ヨンジン）新世界副会長が話すように雨天で試合が中止になるのを避けるためだ。さらに娯楽施設やショッピングモール、ホテルのようなレジャーおよび商業施設を備えれば、球場がランドマークの機能をする。東京都内の東京ドームが代表的な例だ。

東京ドームの資産価値は２０００億円以上と評価される。この施設を運営する東京ドームシティは１９４９年から東京証券取引所第一部場に上場している。

日本ハムは高い賃借料を支払って球場を借りるより保有する方が収益面でプラスになると判断し、ドーム球場を新しく建設することにした。日本ハムは２０１６年、年間収益の２０％を超える２６億５０００万円をホーム球場である札幌ドームの賃借料および関連費用として支出した。２７億円の選手団年俸総額に近い金額だ。

札幌ドーム所有主の札幌市が賃借料引き下げを拒否するため、日本ハムは６００億円を投入して２０２３年の完工を目標に最新式ドーム球場を建設中だ。似た理由でオリックスは２００６年に大阪ドームを９０億円で、ソフトバンクは２０１２年に福岡ドームを８７０億円で買収した。

ＳＳＧランダースを買収した新世界は、日本の事例を研究した後、青羅に複合ショッピングモールと先端ドーム球場を建設する計画だが、国内の規制のために進展していない。国内法規上、主要体育施設は政府と自治体だけが建設できるからだ。業界関係者は「日本の球団は球場と周辺施設を複合レジャー施設とし、収益を野球に再投資している」とし「韓国も日本の事例を参考にする必要がある」と指摘した。