アストラゼネカ（ＡＺ）の新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）ワクチンに続き、ヤンセン製ワクチン発の血栓論議に全世界が騒いでいる。相次いだ突発の悪材料にアストラ製とヤンセン製などウイルスベクター（伝達体）方式のワクチンが退出の危機に追い込まれた。反面、比較的に安全性が担保されたファイザー製・モデルナ製への需要が集まり、ワクチン供給難が加速化するだろうという懸念の声があがる。

１５日外信によると、前日、米国疾病予防管理センター（ＣＤＣ）の諮問機構が緊急会議を開いてヤンセン製ワクチンの安全性問題を検討したが、資料がさらに必要だとして判断を見送り、世界各国に赤信号が灯った。アストラ製ワクチンをめぐる論議の時とは違い、今回の論議はウイルスベクター方式のワクチン全体に対する不信に広がっている。偶然にもアストラ製とヤンセン製ワクチンと全く同じプラットホーム（生産方式）と開発方式が問題を起こすのではないか疑うのだ。ロイター通信は、イタリアのメディアを引用して欧州連合（ＥＵ）執行委員会がアストラ製とヤンセン製のワクチン使用契約を来年更新しないことにしたと報じた。英国ガーディアンによると、オーストラリア保健省も「これ以上アデノウイルスワクチンを購入する意向がない」と明らかにした。

各国は相対的に効果は大きく副作用は少ないモデルナ製・ファイザー製などのｍＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）方式のワクチンに集中している。ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）はＥＵ関係者を引用し、「ＥＵがファイザー製やモデルナ製のようなｍＲＮＡ基盤でワクチンを生産する企業だけと取り引きするものとみられる」と報じた。ＥＵは当初今年末受けることにしたファイザー製ワクチン５０００万回分も操り上げて受ける予定だ。２０２３年までにさらに１８億回分を供給されるための交渉も始めた。供給遅延で米国、英国に比べて接種率が遅れている欧州が戦略を変えてファイザーにベッティングしようとする動きだとＮＹＴは解説した。

国家別ワクチン確保力にともなう両極化は深化している。モデルナ側は、すでに自国である米国に７月まで２億ドースのワクチンをまず供給すると明らかにした。比較的に物量が豊かな米国はワクチンの生産をさらに増やすためにホワイトハウスの新型肺炎対応チームが斡旋して米特殊薬品製造会社とモデルナ製ワクチンの委託生産の可能性を打診中だ。アストラ製ワクチンに依存してきたオーストラリアは、アストラ製ワクチンを５０代未満に使わないことを決め、今年１０月までに全国民を対象にしたワクチン接種完了の目標をあきらめると宣言した。

米時事月刊誌「アトランティック」は「米国は全体の人口を接種するｍＲＮＡワクチンを十分に注文した」とし、「その他の国は安くて流通が容易なヤンセン製とアストラ製ワクチンに依存した。ｍＲＮＡワクチンの保有国とそうではない国の差はさらに広がるだろう」と見通した。すなわちファイザー製、モデルナ製ワクチンの供給制限や高い値段、流通問題が世界多くの国でワクチンの利用に制約を課すだろうと伝えた。

米国と欧州医薬品庁（ＥＭＡ）のヤンセン関連の指針がどのように出るかにより、ワクチン争奪戦はさらに激しくなる可能性がある。米国で最大限保守的に決め、ヤンセン製の接種中止を勧告する可能性もあると専門家らは語る。この場合、波紋はさらに大きくなる。高麗（コリョ）大学九老（クロ）病院感染内科のキム・ウジュ教授は「安全性を最も最優先にしてきたし、していると主張する米国でアストラ製ワクチンを許可しても使わないというのに、危険負担を抱えてまで接種することはないだろう」とし、「ファイザー製とモデルナ製ワクチンが十分で、すでに高齢者の接種を相当進めた米国は惜しいことがない状況」と分析した。

韓国は窮地に立たされた。４－６月期にはそれなりに予定されたワクチンで接種を継続するといっても一般成人など３３２５万人の接種が本格的に始まる７－９月期に使う物量が不安定だ。ノババックス製１０００万人分はまず４－６月期の導入が確定したが、残りの１０００万人分の供給時期は１０－１２月期に先送りされる公算が大きい。その他、モデルナ（４０００万回）があるが、需給が不安定でファイザー（１９００万回）を最大限繰り上げて使う必要があるが、容易ではないように見える。ヤンセン製とアストラ製の追加供給もある予定だが、血栓をめぐる論議のせいで使える対象者が限られている。

キム・ウジュ教授は「ファイザーとモデルナが自国中心に供給し、変異種ウイルスの拡散で３回目のワクチン接種まで行われれば、韓国に入る物量はさらに減るだろう」とし「政府がこのような事実を国民に率直に知らせ、集団免疫の目標を再調整しなければならない。米国との首脳外交を通じてもワクチン確保の努力を多角的に注ぐ必要がある」と話した。

嘉泉（カチョン）大学医大予防医学科のチョン・ジェフン教授は「確保されたワクチンを効果的に使うのも重要だ」と話した。使えるワクチンが限られているだけに、当初政府の接種計画で優先順位には入らなかったが、途中で対象者に追加された教師や乗務員などの接種を先送りし、この物量を高危険群に先に使う方法も検討しようということだ。

差し迫った政府は１５日、国内のある製薬会社が新型肺炎ワクチンを８月から委託生産する内容の契約を進めていると明らかにした。しかし、ワクチンの種類と製薬会社など具体的な事項は公開せず、突然の発表で混乱を加重するだけだったという批判を浴びた。