開幕まで１００日余りとなった２０２０東京オリンピック（五輪）は依然として不確実性という霧に包まれている。五輪史上初めで１年延期になった東京五輪は、今年７月２３日に開幕し、８月８日に閉幕する予定だ。

年初まで開催が不可能とみられた東京五輪はひとまず大会を強行する方向に進んでいる。新型コロナ状況は良くなっていないが、開催国の日本と国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は五輪を開催して人類に希望のメッセージを与えるという立場を維持している。

３月の総会で再選したトーマス・バッハＩＯＣ会長は「五輪を開催するかどうかではなく、どう開催されるかが問題」と強調した。五輪開催の疑いはないということだ。莫大な資金を投入してインフラを構築し、五輪延期による追加の費用まで負担した日本政府と東京都、東京五輪組織委員会も、五輪の開催を既成事実化した。

東京五輪組織委は各国オリンピック委員会（ＮＯＣ）の五輪参加予備選手リストであるロングリスト（ｌｏｇｎ－ｌｉｓｔ）の提出を９日に締め切った。また、競技場に出入りする選手団、メディアのＡＤカード（出入証）の印刷も始めた。ただ、新型コロナを意識して入場収入をあきらめ、五輪期間は海外からの観客を受け入れないと発表した。国内の観客規模も半分に減らすと明らかにした。

しかし五輪開幕まで残り１００日ほどの時点で依然として懸念される点が多い。ＩＯＣと東京組織委は選手団とメディアを対象にした新型コロナ防疫規範集「プレーブック」を２月に出した。近く改訂版を発表する予定だが、新規新型コロナ感染者が毎日３０００人ほど出ている日本で、選手団の安全が担保されるかどうかは未知数だ。

政府の意志とは違い、市民社会では五輪の開催に反対する声が多い。共同通信の先月２０－２１日の電話世論調査の結果によると、五輪開催を支持する回答者の比率は２３．２％にすぎなかった。中止（３９．８％）、再延期（３３．８％）を主張した人が７３．６％にのぼった。日本国内の新型コロナ状況が１年前に比べてむしろ悪化しているからだ。

先月末に福島県でスタートした日本国内の聖火リレーも新型コロナの感染拡大で支障が生じている。東京組織委は１３、１４日に大阪の公道で行う予定だった聖火リレーを中止し、公園内での無観客リレーに変更することにした。

競技の準備状況は順調な方だ。新型コロナのパンデミックが始まった１年前には各種目のリーグ試合と種目別予選が開催されなかった。オーストラリアとカナダは大会不参加を宣言した。しかし現在、多くの国でスポーツ競技が進行中だ。

新型コロナワクチン接種率が高い米国と欧州各国は五輪参加する可能性が高いとみられる。

しかし多数の国は新型コロナ拡大を意識して選手団の規模を減らすと予想される。先日は北朝鮮が五輪不参加を宣言した。結局、東京五輪は日本と西側先進国中心の大会になる可能性がある。

大韓体育会は五輪が正常に開催されると判断し、大会への参加を準備している。１４日に忠清北道鎮川（ジンチョン）国家代表選手村で五輪Ｄ－１００日記者会見を開き、五輪準備状況と目標を発表する予定だ。

シン・チヨン選手村長（６６）は聯合ニュースのインタビューで「東京五輪で金メダル７個と総合１０位達成を目標にしている。五輪開幕Ｄ－１００日をきっかけに防疫当局の承認を受けて選手村の入村人員を４００人に増やすなど、五輪準備体制に入る」とし「東京五輪の選手村近くにホテルを借りて支援センターとして活用し、選手村の調理士を同行する計画だ。わが国の食材も予定通り準備する」と明らかにした。