人類は中世のペスト、２０世紀初めのスペイン風邪以降、最も強力なウイルスに遭遇した。すでに１年を越えた新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）ウイルスとの戦いは反転の連続だった。

最も最近の反転は７日、欧州医薬品庁（ＥＭＡ）が「非常に稀な血栓発生をアストラゼネカ（ＡＺ）ワクチンの副作用リストに入れるべきだ」と勧告した。ＡＺワクチンはチンパンジーに風邪を引き起こすアデノウイルスを薬物の運搬体（ベクター）として使っている。エボラなど１０種余りの疾患のワクチンに使われていて安全性が検証されているという評価を受けている。至るところに生産能力を備えた工場があり、摂氏マイナス数十度の極低温状態を維持しなければならないファイザーやモデルナに比べて保管や運送も容易だ。守勢に追い込まれた人類が劣勢を挽回する武器、ゲームチェンジャーなるだろうという期待を一身に受けていたが、突然悩みの種になってしまった。

ウイルスに対する情報もあまりなく、ワクチンはさらになかった昨年、頼るべきは防疫だけだった。その時、韓国は輝かしい成果をあげた。「Ｋ－防疫」を全世界に自慢するほどだった。防疫に失敗した国家は切歯腐心の反転を作り出した。ワクチンにオールインしたおかげだ。その結果、平均１０年、短くても２年以上はかかると言われていたワクチンが６カ月で作られ、さらに６カ月後には臨床試験まで終えて大々的な接種につながった。先にお金をばらまいた国とワクチンメーカーを保有している国の手にワクチンが真っ先に届けられたのは当然のことだ。「Ｏｕｒ　Ｗｏｒｌｄ　ｉｎ　Ｄａｔａ（データで見る私たちの世界、ＯＷＩＤ）」によると、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）国家のうちワクチン接種率（総人口比接種回数）が最も高いイスラエル（１１７％、１位）、英国（５４．６％、３位）、米国（５０．４％、４位）などの累積感染者数（１００万人当たり）がそれぞれ４位と５位、１７位で相対的に多いのはこのような背景がある。

ワクチンがすべての問題を解決するだろうという希望と現実が別々に進んでいる点も反転だ。ハンガリーの場合、現在接種率（３６．６％）はＯＥＣＤ国家で５位だが、新規感染者は１００万人あたり６８０人で１位だ。接種率２位のチリも新規感染者（１００万人あたり３６０人、８位）が急速に増加しているし、人口が多い米国はまだ毎日６万８０００人余りが新たに陽性判定を受けている。絶対的な数字ではＯＥＣＤのうち圧倒的１位、世界的でもインドに続いて２位だ。特に、最近世界メディアから集中的なスポットライトを浴びたチリは示唆するところが大きい。まだ接種率が１％にも至らなかった１月に封鎖を緩和したことが決定的な失策だった。周辺国で変異型ウイルスが荒れ狂っているとき、マスクもせずに休暇を楽しんだ。そのためいくらワクチンを打っても状況は落ち着かない。

これはワクチン民族主義に執着している先進国も目を向けなければならない事案だ。今年の年末までに供給されるワクチン物量はＡＺが３０億回分、残りの４つのワクチンが５０億回分程度だ。ところが米国と英国、イスラエルがすでにこれをおさえている。ワクチンを公平に供給するために「コバックス」という国際プロジェクトが組織されたが、貧しい国は相変らずワクチンを見物するのも難しいのが実情だ。世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長はこのような実態を「破滅的な道徳的失敗の危機」と指摘した。ブルームバーグ通信は「この速さなら世界が集団免疫を獲得するまでに７年はかかる」と予想した。一部の先進国が自国の中で集団免疫を早期に獲得したとしても、国境封鎖を解くことができない状況が数年間続く可能性がある。

今後、他の反転はやはり新しいワクチンから出てくる可能性が高い。すでに開発されたワクチンのうち、ロシアのスプートニクⅤワクチンがその最初の候補だ。ロシアは臨床試験を十分に経ないでこのワクチンの集団接種を始めたせいで、初期に信頼を落としてしまった。だが、今年２月、厳格な査読を経る国際学術誌『ランセット（Ｔｈｅ　Ｌａｎｃｅｔ）』に予防効果９１％という第ＩＩＩ相の結果が掲載されて徐々に関心を引いている。欧州医薬品庁（ＥＭＡ）はこのワクチンの使用承認をめぐり１カ月間検討を続けている。

５日、ニューヨーク・タイムズによると、米国テキサス大学化学科のジェイソン・マクラーレン教授はコロナワクチンを作るスパイクタンパク質の構造に対する研究結果を無料で公開した。ニューヨークのマウントサイナイ医科大学の研究陣はこのタンパク質を卵で培養することに成功した。ベトナム・ブラジル・タイで進められている臨床試験が成功すれば、インフルエンザワクチンのように多くの量を安く作れるようになる道が開かれる。

反転の主人公は新しいワクチンかもしれないが最終的な勝敗を決めるのは時間との戦いだ。チリのように、または、選挙を控えた韓国政府のように、焦って防疫を緩めれば滅びる。また、いくら良いワクチンが開発されても国民が受け入れを拒否すれば意味がない。今回のＡＺワクチン事態は副作用そのものよりも、ワクチンへの拒否感をあおる恐れがあることのほうが大きな心配事だ。

チェ・ヒョンチョル／政策ディレクター