「成功の可能性が８０％以上の研究課題には研究費を出さないようにしましょう」。

先月就任したイ・グァンヒョン第１７代韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）総長が研究部総長・研究院長に提案した内容だ。イ・グァンヒョン総長は８日の記者懇談会を通じてこうした話を伝えた。本当に挑戦的な課題にもっと破格な支援をするという意志が込められている。

新型コロナウイルスを考慮しオンラインで進めた懇談会で、イ総長は今後４年間のＫＡＩＳＴ運営案を公開した。

イ総長の目標はＫＡＩＳＴの文化を変えることだ。創立５０周年であるＫＡＩＳＴがこれまでの５０年間で先導技術に早く追いつき研究成果を上げたとするなら、これからの５０年は何を研究するのか見つけ出す先導的研究に集中するという意味だ。

人工知能（ＡＩ）研究が代表的だ。だれもがＡＩ研究に集中している時にＫＡＩＳＴはＡＩが日常に浸透した１０～２０年後に必要となる「ポストＡＩ」の研究に注力する。これと関連しイ総長は「ポストＡＩ時代を研究する教授陣１００人を確保する」と話した。

新たな研究問題を探し世界初の研究に注力するならばＫＡＩＳＴが米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）を超え超一流大学に成長できるというのがイ総長の提言だ。彼は「３０年前にサムスンが世界一流企業を提示した時に信じない人も多かったが、サムスンは一流企業に上り詰めた。ＫＡＩＳＴもつまらない研究はやめ、世界初の研究に注力するならば２０年後にはＭＩＴを超えられる」と話した。

イ総長は新しい質問を見つけるために、質問できる学生を育てると強調した。彼は「質問は最高の徳目。質問王と挑戦王に総長賞を授与したい」と話した。

いわゆる「成績至上主義」も打破する。イ総長は「ＫＡＩＳＴの教育の問題点は専攻の勉強をとても多くするということ。専攻の勉強時間を１０％減らし、その時間に人間性やリーダーシップを教育し、学生たちに人類や国のための天命意識を持たせる」と強調した。

国際化・技術事業化を通じてベンチャー企業を育成し、人材・財政・経営分野で信頼を確立するという意志も明らかにした。大学内の研究所ごとに少なくとも１社のベンチャー企業を育成する運動も展開する。現在ＫＡＩＳＴ校内部署である技術事業化部署を民営化する案も提案した。

イ総長は「任期４年間にＫＡＩＳＴの文化を変えることに注力したい。文化を変えるのは短時間では不可能だが、目に見える成果を上げたり良い評価を受けることに執着しない」と言及した。