◇半導体

５Ｇ以上に激しい戦争が広がった分野が半導体だ。いまや半導体はコンピュータから自動車に至るまでほとんどすべての先端製品に使われており、「電子産業のコメ」と呼ばれる。半導体がなければほとんどの家電製品すら作れないという話だ。急激な経済成長を繰り返してきた中国は当然どの国よりも半導体需要が多い。それでも自給率は３０％ほどのため毎年３０００億ドル相当を輸入している。

こうした状況で米国は昨年９月、兵器開発などに使った容疑があるとして中国最大の半導体メーカーであるＳＭＩＣに対し制裁を下した。米国企業の半導体装備輸出を禁止したのだ。これにより国の電子産業だけでなく他の関連業界が半導体調達難に苦しむ状況になった。

その上世界１５大半導体メーカーのうち８社が米国企業だ。バイデン政権がその気になれば半導体禁輸を通じて中国に決定打を与えることもできるという話だ。

◇航空産業

航空産業での神経戦も小さくない。莫大な航空機需要で以前から中国は旅客機の国産化を推進してきた。そのおかげで２０１７年に中国商用航空機（ＣＯＭＡＣ）が初めて開発した中型航空機Ｃ９１９が正規路線に投入された。しかし問題は安定したエンジンまでは開発できず、米国とフランスの合弁会社であるＣＦＭの製品を使っている。こうした状況で昨年末に米国はＣＯＭＡＣの子会社の何人かが軍用機生産に加担したとしてこれら企業に対する制裁措置を取った。航空産業での米中対立もやはり悪化する可能性が高い。

まだ飛び火していないがいつ争いが起きるかもわからないのがＡＩやＶＲとスーパーコンピュータ分野だ。いずれも国の競争力を決める最先端分野であり、米国は機会さえあれば制裁を加えて中国の成長を止めようとしている。

◇中国の対応

こうした米国の攻勢に中国が黙っているわけがない。習近平政権が選んだ戦略は「技術自立」だ。中国の最も重要な行事である今年の両会の核心主題がまさに技術自立だった。先月４日から１週間にわたり開かれた全国人民代表会議と人民政治協商会議で李克強首相は２０３５年までに▽ＡＩ▽量子コンピュータ▽半導体▽脳科学▽遺伝子とバイオ技術▽宇宙・深海探査▽臨床医学とヘルスケアの７大分野で画期的な発展を成し遂げなければならないと督励した。その上で彼は「１０年間１本の刀を研ぐ心情で核心領域に突破口を設けなければならない」と強調した。米国の輸出と技術移転禁止に代替材開発で対抗しようという話だ。

こうした戦略を選んだことで中国は喫緊な課題である半導体開発に血眼になっている。最も容易な方法は人材引き抜きだ。失敗に終わったが中国は数年前から世界最大のファウンドリー（半導体委託生産）企業である台湾ＴＳＭＣから核心人材をスカウトし武漢で最先端半導体を生産するという計画を推進したりもした。いずれにせよ中国は２０２５年までに半導体の自国生産の割合を７０％まで引き上げるという「半導体崛起」の夢をあきらめずにいる。

ナム・ジョンホ／中央日報コラムニスト

米中新冷戦、軍事対決ではなく技術戦争５Ｇ・半導体・航空で起きた（１）