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ウォン高にボックス相場救援投手登場? 外国人投資家が5日間で2.2兆ウォン買う

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2021.04.08 10:39
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外国人投資家が韓国株を再び買い始めた。今月に入り7日までの5取引日の間にKOSPI市場で2兆2132億ウォン相当を買い越した。同じ期間に個人投資家が1兆2093億ウォン、機関投資家が1兆114億ウォンを売り越したのと正反対だ。外国人の買い攻勢のおかげで韓国総合株価指数(KOSPI)は先月31日の3061.42から7日には3137.41まで80ポイント近く上がった。

事実今年に入りKOSPIは外国人投資家の人気を得られなかった。1~3月の売り越し額だけで8兆6000億ウォンに達した。そんな外国人投資家が買い越しを継続すると、市場では「外国人投資家の帰還でKOSPIがボックス相場から抜け出すのではないか」という期待混じりの観測が出ている。

◇ドル安で為替相場1116ウォン台に

外国人投資家の態度変化は為替相場のためだ。先月1ドル=1130~1140ウォン台で推移した為替相場が今月に入りドル安に振れると、7日には1116ウォン台まで値を下げた。ドルが下落したということはウォンが上がったという意味だ。強気を見せていたドルが弱気に転じた影響だ。

主要6カ国の通貨に対するドルの価値を示すドルインデックスは先月31日に年初来高値の93.44から1.2%下落した。ドルをウォンに替えて投資する外国人投資家の立場では為替差益への期待感が大きくなる。

為替相場の流れが変わったのは米国の金利上昇が触発した不安心理が和らいだおかげだ。米国の10年物国債利回りが先月1.7%台に上昇し証券市場で外国人投資家の売り傾向を呼び起こした。金利が上がれば相対的に株式投資の魅力が落ちるだめだ。だが現在の米国国債利回りは1.6%台で停滞した状態だ。

キウム証券のキム・ユミ研究員は「米連邦準備制度理事会(FRB)の緊縮懸念が過度に反映されたという認識が広がり金利が下落した」と説明した。国際通貨基金(IMF)が今年の世界経済成長見通しを6.0%に0.5ポイント引き上げるなど景気回復への期待感は大きくなっているが、世界証券市場を押さえていたインフレ(物価上昇)の懸念はある程度安定を取り戻した姿だ。

◇「KOSPI最高値突破可能」…本格帰還の見通しは尚早

外国人投資家の資金は市場の不安感が大きい時は安全地帯である米国や日本などにとどまり、不安感が鎮まれば投資収益が高い市場へ向かう流れを見せる。

サムスン証券のチョン・ミョンジ投資情報チーム長は「外国人投資家の買い傾向は続くだろう。危険資産選好心理が大きくなり外国人投資家がこれまで押さえられていた米国の成長株をはじめと米国外の成長株に目を向けている」と話した。その上で「韓国の証券市場ではしばらく銀行株のような景気敏感銘柄が上がったが、半導体、バッテリー、自動車銘柄が再び始動すればKOSPI過去最高値の3208.99を超えることも可能だ」と予想した。

だが外国人投資家の「本格的な帰還」と判断するにはまだ早いという分析も多い。外国人投資家が最近買い入れている銘柄が一部業種に限定されているという理由からだ。韓国取引所によると外国人投資家は今月に入り、サムスン電子(1兆2265億ウォン)、SKハイニックス(4256億ウォン)、カカオ(2727億ウォン)、SKテレコム(828億ウォン)などを多く買っている。

メリッツ証券のイ・ジンウ投資戦略チーム長は「市場全般を買うというよりは半導体など一部銘柄だけ買っている。まだ強い買い傾向が流入するだろうと断定するのは難しい」と話した。未来アセット証券のソ・サンヨン研究員は「韓国で新型コロナウイルスの感染が拡大したり米国債利回りが突然下がる場合、外国人投資家の投資心理が再び冷え込むかも知れない」と予想する。

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