キムさんは大学卒業の単位を全部取っても大学生身分を維持しながら２年間就職を準備中だ。週末には友達と面接勉強会を開いている。だが、面接どころか、筆記試験を受けたのも指折り数えるほどだ。キムさんは「大企業も随時採用をする傾向なのでどのように就職を準備すればいいいか分からない」として「採用公告が出るとどこにでも支援しているが、公告自体がよく出ない」と話した。

今年も「就職寒波」が続く見通しだ。大企業３社中約２社（６３．６％）はまだ上半期採用計画を立てられずにいたり、まったく計画がなかったりすることが分かった。韓国経済研究院はリサーチアンドリサーチに依頼して売上額５００大企業の上半期採用計画についてアンケート調査を実施した結果を７日、発表した。この中で質問に答えた企業は１１０社だった。回答企業の４６．３％はまだ採用計画を立てられずにいると答えた。この割合を昨年上半期の調査（３２．５％）に比べると、１３．８％ポイント増加した。今年の調査では１７．３％の企業が上半期新規採用をしないと明らかにした。昨年上半期（８．８％）に比べると２倍近く増えた。

回答企業の３６．４％は今年上半期に新規採用計画があると答えた。この中で３０％は昨年より採用規模を増やすが、２０％は採用規模を減らす計画だ。残りの５０％は採用規模を昨年上半期と似たような水準で維持する方針だ。

上半期に新規採用をしない、または採用規模を増やさないことにした企業は景気低迷を最も大きな理由に選んだ。続いて▼雇用の硬直性▼必要職務に適合した人材確保の困難▼最低賃金の引き上げ－－など人件費負担増加の順に答えた。一方、新規採用を増やすと答えた企業は未来人材の確保を理由に挙げた。

就活生の間では定期採用の代わりに随時採用が増えれば、企業の経歴職選好がさらに明確になると懸念を示す見方がある。大韓商工会議所は先月１９～３４歳求職者３２９人を対象に最近若者の就職が難しくなった理由を尋ねた。当時、回答者の半分程度（４７．４％）は企業が経歴職を好むためだと答えた。

延世（ヨンセ）大学経済学部のソン・テユン教授は「就職市場を活性化するためには雇用状況を根本的に改善するための政策が必要だ」として「生産性にともなう補償体系と弾力的な勤務形態など、労働市場の硬直性を改善するための議論が必要だ」と話した。