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【中央時評】火星探査船と文大統領の加徳島巡視船

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2021.03.05 11:39
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火星の大地を見た。遠い地平線まで広がる、赤黒い広大な荒地だった。火星の風の音を聞いた。「ヒュッ」というかすめる短い雑音だったが、火星にも風が吹くというのが不思議な感じだった。人間が初めて接した火星の音という。米航空宇宙局(NASA)の火星ローバー(探査船) 「パーサヴィアランス(Perseverance、忍耐)」が4億7200万キロを飛行した後、先月18日に地球に送ってきた着陸場面のリアルタイム動画と写真が、宇宙と未来に対する想像力を刺激した。

パーサヴィアランスは40億年前に水が流れたと推定されるジェゼロ(Jezero)の噴火口の一帯で地球外の生命体の痕跡を探し、人間の居住の可能性を調べるために土と岩石を採取し、地球に送る任務を遂行する。イーロン・マスクのスペースXは「2050年までに100万人を火星に移住させる」と公言する。人間が火星に暮らす空想科学が現実に近づいている。

パーサヴィアランスに感動しながら紹介する本当の理由がある。未知の新世界に向けた挑戦と勇気、未来を夢見る希望が人の生きがいだという真理に胸が熱くなった。大韓民国がこれを失ったという暗い現実に心を痛めていたからだ。バイデン米大統領は「科学の力、米国の創造力、そして不可能はないという事実が改めて立証された」と誇ったが、彼らの底力がうらやましかった。「一度も経験したことがない国」はこのように生産的な進歩精神が作るものだ。

火星探査を見ながら、韓国には夢があるのだろうかと振り返ることになった。この政権で明日・未来・希望・ときめきという言葉が消えた。4年間、苦痛の過去をほじくり出す、過去への時間旅行に振り回された。積弊と見なして政敵に向けた憎悪と復讐は、朝鮮時代の士禍がこういうものだったのだろうという間接経験を強要した。独立軍のように幻想の中で親日派と土着倭寇の追放という使命を帯び、正義の使徒のように振る舞う執権勢力は、日帝時代の恥辱を政治的に利用した。「ムンパ(文大統領の熱烈支持者)」は紅衛兵が横行した中国の文化革命を思い出させ、滅びた国々のポピュリズムを学習させた。

文在寅(ムン・ジェイン)政権の残り1年は変わるのだろうか。抵抗の最後の砦だった尹錫悦(ユン・ソクヨル)検察総長まで除去した後に成就する権力型不正のないクリーンな政府、釜山(プサン)を世界的な物流ハブにする加徳島新空港建設、財政が底をつくまで資金を注ぎ込む政府が、この政権が我々に提示するビジョンだ。

月城(ウォルソン)原発1号機の経済性改ざん、青瓦台(チョンワデ、韓国大統領府)の蔚山(ウルサン)市長選挙介入、ライム・オプティマスファンド詐欺、チョ・グク家族疑惑のような不正事件がない平穏な世の中がくるかもしれない。「検捜完剥(=検察捜査権の完全な剥奪)」時代が近づいた。「私たちの総長様」と褒めちぎった尹錫悦総長が自分たちの不正を暴こうとすると、執拗に追い出そうと弾圧を加えたが、それでも満足できなかったようだ。結局、検察の捜査権解体を強行し、尹錫悦総長を排除するのに成功した。

もう腐敗・公職者など6大犯罪の検察の直接捜査をすべて奪い、重大犯罪捜査庁を設置する法案さえ通過すれば、彼らの意図は完成する。崔康旭(チェ・カンウク)議員、黄雲夏(ファン・ウンハ)議員ら違法の容疑で検察の捜査を受けている潜在的犯罪者が主導する改革がまさにこのような絵だ。尹錫悦総長の指摘は正確だ。「私が憎く、検察が憎い」として一夜にして検察の捜査権を奪う立法横暴は「権力者に治外法権を与える」ことだ。このような社会では正義と公正は死んでしまう。

文在寅大統領は加徳島沖の巡視船で「胸が踊る」と語った。その一言で28兆ウォン(約2兆6700億円)の加徳島新空港事業が一瀉千里で推進される。与党からも「河川整備もこのようにはしない」という声も出たが突き進む。地方のある空港のように唐辛子を天日干しする空港になるのではと心配する国土部が反対しても意味はない。パーサヴィアランス計画に投入された費用が27億ドル(約3兆ウォン、約2860億円)だ。火星を10回探査できる資金を海に埋めて滑走路を建設する土木共和国の建設に使う。4月7日の補欠選挙がどれほど心配でこのようにするのかという同情心もあるが、「国民の大統領」がするイベントではなかった。選挙に目がくらんで手続き的な正義と常識が崩れた。

災難支援金も慰労金も給付は可能だ。国が滅びると言って大騒ぎするのは誇張した反応だ。しかし新型コロナを口実に選挙用として思う存分ばらまくつもりなら、考えを変えなければいけない。執権勢力は4月の総選挙でお金の力を知った。ばらまけばよいという確信を持ったようだ。稼いで国庫を満たすのは国民だが、586運動圏が善意を施すように振る舞う。国民の意識水準を60-70年代のような選挙に退歩させたいのではないと信じたい。

韓国土地住宅公社(LH)職員の100億ウォン台投機疑惑は政権の「モラルハザード」を感じさせる。彼らも見て学んだのだ。嘘をつく大法院長、監獄の塀の上を歩く潜在的法律違反者の改革、「味方になれ」と叫ぶ長官、犯罪を「神がかり」と言い逃れる公務員の壟断に乗っかっただけだ。総体的なモラル崩壊現象だ。卑怯な人たちが率いる国でどのように「胸が踊る」という希望を抱くのか。

コ・デフン首席論説委員

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