新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）を検査する標準方法は「遺伝子増幅（ＰＣＲ）」技法だ。通常、鼻の穴や喉の奥深くに綿棒を入れて検体を採取して分析する。新型コロナウイルスの場合、主に呼吸器の上皮細胞についているため、該当部位から検出される確率が高いためだ。ところが最近、中国が新しい検体採取部位を要求していて論争になっている。海外からの入国者に対して、鼻や喉ではなく肛門から糞便サンプルを採取して検査する方法を導入しているとのことだが、人権侵害問題だけでなく実効性問題にまで発展している。

◆日本政府「肛門ＰＣＲ検査免除」要請

問題が水面上に現れたのは、１日、日本政府が中国側に自国民に対して肛門検体採取検査を免除してほしいと要請したことを受けてだった。共同通信によると、加藤勝信官房長官は定例記者会見で「一部の日本人が中国に到着した後、肛門検査を受けたという情報とともに心理的苦痛が大きいという苦情が駐中日本大使館に入っている」とし「肛門から検体採取をするＰＣＲ検査から日本人は免除することを要請した」と話した。

１月末から中国北京や山東省青島など一部地域では海外入国者や密接接触者などを対象に肛門ＰＣＲ検査を進めている。対象者がズボンを下ろすと検査要員が綿棒を利用して採取することが伝えられ、人権侵害問題が提起されている。ただし、日本とは違って韓国は年初から本人が直接糞便サンプルを採取する「間接提出方式」で折衝して適用していることが確認された。

◆「肛門にウイルス長く残っている」

それなら中国はなぜこのような論争にも「肛門ＰＣＲ検査」方式を選んだのか。

中国保健当局は呼吸器よりは消火器や排泄物から採取した検体のほうにウイルスが長く残っていると判断したとみられる。高麗（コリョ）大学九老（クロ）病院感染内科の金宇柱（キム・ウジュ）教授は「咽喉検査が標準だが、血液や大便からも確認することができる。ウイルスが大便の中でより長く留まるのは事実」と話した。ただし「大便から検出されても伝染力があるかどうかについては議論の余地がある。時間が経って死んだウイルスの可能性が高いため」としながら「コロナによって、中国に対してあまりにも風当たりが厳しかったこともあり、国際社会で再び汚名を着ることはできないという判断で少し行き過ぎた検査をしてしまったようだ」と説明した。

他の専門家も科学的根拠がないわけではないが、あえて韓国内に導入する必要はないという立場だ。梨花（イファ）女子大学木洞（モクドン）病院呼吸器内科のチョン・ウンミ教授は「鼻からすでにウイルスが排出された状態でも、大便から検出されることがある」としつつも「菌は培養されてこそ生き続けるが、その期間は長くても１２日まで。大便で検出されても鼻から出なければ、すでに時間が経って感染力がなくなっている確率が高い」と話した。

翰林（ハンリム）大学聖心（ソンシム）病院感染内科の鄭ギ碩（チョン・ギソク）教授も「科学的に間違った理論ではない。中国の立場では小さなウイルス一つであろうと最後まで逃さないという意志だと思うが、韓国内に導入する必要はないように思う」と話した。チョン教授は「中国でも絶対的なものではないため、一部の地域だけで実施している」としながら「通常、便を通じて手にウイルスがつき、手についたものが口を通じて入って感染が起きるが、韓国の場合、トイレが発達しているためそのような可能性は低い」と一蹴した。