昨年１０月７日、ＢＴＳ（防弾少年団）はヴァン・フリート賞授賞式で「韓国戦争（朝鮮戦争）７０周年を迎えて韓米両国が共に体験した苦難の歴史と多くの犠牲を記憶しなければならない」という所感を明らかにした。中国ネットユーザーは「ＢＴＳが抗米援朝（中国の韓国戦争の名称）の歴史を侮辱した」と言って集団サイバーテロを加えた。ＢＴＳを使った各種広報やアルバムが一瞬消えた。世界のメディアは「ＢＴＳが偏狭な中国民族主義のスケープ・ゴートになった」と批判した。ＳＮＳ上に中国共産党をナチスドイツに比喩した「チャイナチ（Ｃｈｉｎａ＋Ｎａｚｉ）」のハッシュタグ（＃）が広がり、ＢＴＳ非難コメントが消えた。

昨年３月１日には韓国内の世論操作勢力が中国人だという内容の「チャイナゲート」が検索語１位に入った。２０１４年日本の放送で彼らの実体が暴露されて国際的な波紋を広げた。

「中国世論操作部隊員は２～３時間でコメント３００個を作成します。彼らは大韓民国すべての国民のＤＢ（個人情報）はもちろん、死んだ人のものまで持っています。一日に１００人民元（約１６４９円）は稼ぎます」。内部告発者の証言だ。掲示文一つあたり０．５元をもらうので「五毛党」とも呼ばれる。ネット世論戦に対抗して実戦訓練まで行うという。

北朝鮮も３つの方式でサイバー心理戦を展開する。まず、宣伝・扇動内容を取って持ってきて韓国インターネットに広める。この時、ＩＰ（インターネットプロトコル）を第三国の国籍に偽装して北朝鮮仕業である痕跡を消す。次に「１：９：９０法則」で拡散する。北朝鮮要員１人がネット上に文を掲示すると、追従勢力９人がこれを取ってきて運び、これを９０人が見るようにして一気に広める。この過程で韓国人の偽造ＩＤを使ってまるで韓国国民がやったかのようにみせかける。最後にツイッター・フェイスブック・ＹｏｕＴｕｂｅのようなＳＮＳに北朝鮮自らのアカウント１０００個余りを使って対南心理戦を拡大・再生産する。特に国内政治に介入し、選挙の時に特定政治勢力を落選させ、自分たちが望む候補を当選させるために世論操作をするという。「特定政党に票を投じれば戦争が起きる」というデマを広めた事例もあった。

ネット上では誰でも自由に意見を投稿しているように見えるが、実状は０．１％の「書き込み屋」によって９０％を超えるコメントが生産される。フェイクニュースと世論操作に致命的だ。韓国国民の声だと思っていた国内世論が誰かによって操作されたのなら、しかもそれが北朝鮮人または中国人なら、どんな結果がもたらされるのか、考えただけでもぞっとする。大韓民国の運命が北朝鮮と中国によって決定づけられるなら、こそが「属国」ではなくて何だろうか。

さらに危険なのは韓国国内の状況だ。これまで国防部・国家情報院のサイバー心理戦組織が北朝鮮や中国など外部勢力に対抗してきたが、今回の政府になって政治介入容疑で裁判を受けてその役割が中断された。米国サイバー司令部は２０１８年５月、四ツ星の将軍が指揮する統合司令部に昇格し、国防ネットワーク防護だけでなく外部勢力の世論操作遮断に至るまで国家サイバー安保を主導する。反面、韓国サイバー司令部は軍の政治介入防止という美名の下、サイバー心理戦から完全に手を引いてその機能まで縮小を余儀なくされた。国家サイバー安保の主導的役割どころか国家情報院サイバー心理戦組織と共に政治的な監視対象に転落した。

【コラム】中国・北朝鮮のサイバー心理戦に韓国は無防備（２）