国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が２０３２年夏季オリンピック（五輪）開催地の優先対話対象にオーストラリアのブリスベンを選定した。この大会を招致して南北が共同開催し、韓半島（朝鮮半島）平和ムードを形成するという韓国政府の構想も事実上、水の泡となった。

ＩＯＣは２５日、執行委員会を開き、豪クイーンズランド州ブリスベンを２０３２夏季五輪開催地の優先対話対象に選定した夏季五輪未来招致委員会の勧告を承認した。当初、２０３２年大会はソウル－平壌（ピョンヤン）のほか、ドーハ（カタール）、ブダペスト（ハンガリー）、ライン－ルール（ドイツ）、成都－重慶（中国）、ジャカルタ（インドネシア）、ニューデリー（インド）、イスタンブール（トルコ）、サンクトペテルブルク（ロシア）など複数の都市が開催の意思を明らかにしていた。

大韓体育会はＩＯＣが２０３２年夏季五輪開催地の優先対話対象を急いで決めた背景について「北朝鮮リスク」の影響があるとみている。大韓体育会の関係者は「南北共同五輪を通じて韓半島（朝鮮半島）を越えて世界の平和に寄与しようという遠大な目標があったが、ＩＯＣ委員は北の不確実性を減点要因と見たようだ」と説明した。

北朝鮮が２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季五輪に選手団を派遣した後、南北首脳会談に応じるなど韓半島にはスポーツ発「薫風」が吹いた。しかし翌年の米朝首脳会談から南北関係が急速に冷え込み、北朝鮮の変動性に対する懸念の声が出てきた。北朝鮮は平昌五輪直後、２０３２年の五輪を共同開催しようという韓国政府の提案に前向きだったが、南北関係が膠着状態になってからは反応を見せていない。

ＩＯＣは今後、ブリスベンを２０３２年五輪の単一対話パートナーとして大会招致の第２段階「目標対話」を続ける予定だ。ＩＯＣはブリスベンとの対話が順調に進まない場合に備えて大会開催意思を明らかにした残りの地域とも第１段階「持続対話」を続けると明らかにしたが、現実的にブリスベンの大会招致対話が決裂する可能性は低いというのが専門家らの見方だ。