現代自動車グループとアップルの協力が失敗に終わった。両社の協力説が初めて出た先月８日以降多様なシナリオが提起されたが、結局実現に至らなかった。業界では現代自動車グループとアップルが協議を始めたのは事実だが、意見がかみ合わず決裂したという分析が出ている。

◇「アップルカー」協議決裂の理由は

現代自動車と起亜自動車、現代モービスは８日、「アップルと自動運転車開発に関する協議を進めていない」と公示した。協力説が提起された当日である先月８日に出した公示と完全に異なった。当時は「多数の企業から自動運転電気自動車関連の共同開発協力要請を受けているが初期段階で決定されたものはない」とした。市場では交渉を認めたものと受け止めた。最近まで「交渉は最終段階で、４兆ウォン規模の正式契約を締結するだろう」という外信報道が相次いだが、結局この日現代自動車が否定の公示を出し、なかったことになってしまった。

この日現代自動車グループは公示以外には何の説明も出さず徹底的に口を閉ざした。業界では「契約が完全に水泡に帰した」と「中断は事実だが協議を再開する可能性も残っている」と正反対の分析が出てきた。決裂の理由としてはアップルの「秘密主義」と協力方式に対する溝が挙げられている。ブルームバーグは５日、「協議が暫定中断された」と伝えながら「各種プロジェクトを秘密にしたアップルが腹を立てた」と説明した。

アップルはこれまであらゆる交渉でパートナーに厳格な秘密順守を要求してきたが、外部に協議の事実が流出したことからこれを問題視して交渉を中断したという説明だ。ある電子企業関係者は、「過去のカンファレンスコールで『北米のＩＴ企業と取引をしている』と答えたのにアップルが強く抗議してきて困り果てた。アップルはグローバル企業の中でも機密保持契約を最も強く要求する会社」と話す。

現代自動車グループとアップルの利害関係が交錯したという分析もある。アップルはデザインと部品メーカー選定、採用技術などあらゆる分野で主導権を握ることを望み、これに対し現代自動車グループはこれを拒否したと分析される。業界関係者は「アップルは現代自動車と起亜自動車が下請け企業になることを望んだが、現代自動車グループは開発段階から同等な協力関係を希望しただろう」と推測した。ロイター通信は現代自動車内部でアップルカー受託生産企業になることに対する反発が大きかったと伝えた。

アップルが最初から現代自動車グループ以外の自動車メーカーとも協議を進めていたという分析も提起されている。日本経済新聞はアップルがホンダ、マツダ、日産など日本企業６社以上と協議を進めていると５日に報道した。

◇再び手を組む可能性は

現代自動車グループとアップルの協力が失敗に終わると、この日の証券市場では「失望売り」があふれた。現代自動車の株価は前取引日より６．２％下落の２３万４０００ウォンで取引を終えた。起亜自動車が１５．０％安、現代モービスが８．７％安、現代ウィアが１１．９％安、現代グロービスが９．５％安など他の系列会社の株価も５％以上落ち込んだ。５社の時価総額は約１２５兆４０００億ウォンで、１日で１３兆５０００億ウォン減った。

これに対し無条件で悪材料とは見られないという意見もある。サムスン証券のイム・ウンギョン研究員は「自動車産業が急変する過程で交渉と決裂の話は続くだろう。ただ悪いニュースではない」と評価した。業界関係者も「アップルの受託生産企業になる条件の協力はしない方が良い。現代自動車グループは独自に電気自動車と自動運転車開発計画を持っており大きい問題になることはない」と説明した。

双方が再び交渉テーブルに就くかに対する見通しは交錯する。一部専門家は現代自動車グループが「アップルと協議を進めていない」と釘を刺しただけに再開は難しそうだと予想した。両社の溝が狭まる可能性はないという観測もある。

これに対し現代自動車グループが公示以外に何の立場も出さないのは再協議の可能性を念頭に置いたためという解釈も出ている。アップルが望む自動運転電気自動車を量産できる能力を備えた自動車メーカーが多くないという点も根拠に挙げられる。電気自動車に使われる専用プラットフォームを持つ自動車メーカーは現代自動車グループとゼネラルモーターズ（ＧＭ）、フォルクスワーゲン程度しかない。テスラを追撃しなければならないアップルとしては選択肢が狭いと分析される。