にっちもさっちもいかない局面だ。中止も、延期も、だからと簡単に無観客開催を宣言することもできない２０２０年東京五輪の話だ。

新型コロナウイルスがなかなか沈静化せずにいる。新型コロナウイルスの感染拡大により昨年３月に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と日本政府は五輪を１年延期することで合意したが、現在の流れではこの夏の開催も容易ではなさそうだ。日本メディアは聖火リレーが始まる３月２５日までに大会開催の可否が決定されると予想する雰囲気だ。

１年延期された２０２０年東京五輪の正常開催の可否を見つめる視線はほとんどが懐疑的だ。週刊朝日は６日にオンラインを通じて公開された五輪関連記事で「今夏の通常開催はもはや現実的ではない」と断言した。「医療体制は逼迫（ひっぱく）し、自宅や宿泊施設で療養中に亡くなる感染者が出ている。２月７日期限の緊急事態宣言は延長される見込みだ」とする週刊朝日は、「五輪開催に必要な医療スタッフは１万人程度。１年延期で新たに必要になった経費は２９４０億円。こうした人員やお金を日々の新型コロナ対策に充ててほしいという声が相次いでいる」と指摘した。先月２３日と２４日に行われた朝日新聞の世論調査でも再延期または中止を望む声が８６％に達した。

医療ガバナンス研究所の上昌広理事長は、「夏にも流行が待っているのは昨年の例を見てもわかること。今年の開催はどう考えても無理。コロナは季節変動する風邪ウイルスで、冬場に流行し、夏に小さな流行が起きる。昨年の第２波は真夏で、第３波が１０月から立ち上がってきて、ちょうど今頃からピークアウトし始めた。夏に小さなピークがあるという、小流行の想定が抜け落ちている」と指摘した。

同誌は日本が東京五輪開催に固執する理由のひとつとして外国人観光客の存在を挙げた。同誌は「コロナ禍が収束しなければ、訪日外国人客の数は限られる。無観客開催ならインバウンドはゼロ。９００億円のチケット収入もなくなり、税金で補う可能性がある」と強調した。みずほ総合研究所の宮嶋貴之経済調査部主任エコノミストもやはり「２０１２年ロンドン五輪時に混雑や宿泊費高騰などへの懸念から、五輪以外の目的の観光客は増えず、むしろ減った。過去の五輪開催国を見ても、五輪開催と外国人訪問客数に強い相関があるとは思えない」という意見を出した。

だからと言ってさらに１年延期するのは現実的に不可能なことであり、大会を順延して２０２４年に行おうという意見もやはり受け入れ難い。２０２４年はパリ、２０２８年はロサンゼルスに決定された状況で、特にパリの場合、１９２４のパリ五輪から１世紀ぶりの開催という節目として立候補しており、スライド式の延期を受け入れる確率は希薄だ。英タイムズの報道のように、開催都市が決まっていない２０３２年に延期しようという声が出ている理由だ。しかしこれもまた南北共同開催を狙う韓国や、まだ五輪を開催したたことのないインドなど競合が多く、２０３０年冬季五輪の有力候補地が札幌という点から現実的な困難が大きいと評価される。進退両難の窮地に陥った東京五輪の将来は依然として暗いばかりだ。