「ミャンマーは核爆弾のように爆発しかねない火種だ」。

チュラロンコン大学のグウェン・ロビンソン選任研究員は４日付英紙フィナンシャル・タイムズのコラムで、ミャンマーの軍部クーデターの引火性を「核爆弾」級と例えた。実際に状況は米国と中国の代理戦の様相で展開している。

こうした伯仲する神経戦の渦中でクーデターの「中国背後説」あるいは「黙認説」も出ている。根拠は１月１２日にミャンマーを訪問した中国の王毅外相とクーデターの主役であるミン・アウン・フライン総司令官の会談だ。

中国外交部は会談後ウェブサイトに王外相がミャンマー軍部の「適切な役割」への支持を明らかにし、フライン総司令官は軍部の「積極的役割」を強調したと記録し、こうした解釈の余地を残した。

これによると、当時王外相は「中国はミャンマーが国家主権、民族尊厳、正当な権益を守ることを支持し続ける。ミャンマー軍部が国の発展過程で適切な役割を発揮し積極的に貢献することを支持する」と話した。

これに対しフライン総司令官は「ミャンマーと中国の友好協力は絶えず発展深化させなければならない。ミャンマー軍部はこのための積極的な役割を継続する」と前向きに答えた。

だが多くの中国専門家はこれを中国がクーデターを支持したという根拠とするには無理があると指摘する。これまで中国がミャンマー軍部だけでなくアウン・サン・スー・チー国家顧問率いる文民政権とも良い関係を維持するため相当に力を入れてきたという理由からだ。

ミャンマーは昨年習近平国家主席にとって唯一の歴訪国だった。１月に武漢で新型コロナウイルスが広がった時期に修交７０周年を契機としてミャンマーを単独訪問し両国関係を「運命共同体関係」に格上げさせた。

米スティムソン・センターの孫韻シニアフェローは２日、「中国が他国の軍事指導者とクーデターを議論した可能性はない」と米国営ボイス・オブ・アメリカ（ＶＯＡ）に話した。

彼は代わりに「フライン総司令官が昨年の大統領選挙に不満を示すと、王外相が『適切な役割』と『積極的貢献』を話した。中国は『適切な役割』を国家安保維持、国防守護、『積極的貢献』を国の発展と平和建設への貢献の意味で語っただろうが、ミャンマー軍部は『適切な役割』を現在脅威を受けている（軍の政治参加を保障した）２００８年の憲法を軍事政変という手段で守護しろという形で理解したかもしれない」と分析した。

むしろ今回のクーデターを契機にスー・チー国家顧問とフライン総司令官を行き来した中国の「綱渡り外交」が費用を払うという見通しも出ている。独立歴史学者である章立凡氏はツイッターに「王外相が促した結果、中国は政治は勝って経済は負けた」と論評した。中国がミャンマーと推進中の各種経済プロジェクトが打撃を受けかねないと指摘される。

王外相は１月のミャンマー訪問時に１２項目のコンセンサスを導出して、８件の経済プロジェクトに署名した。２００９年に急変事態が発生した国境近くのコーカン地域のクンロン大橋建設支援、米国のマラッカ海峡封鎖を突破するためのマンダレー～チャウピュー港間の鉄道建設の妥当性研究などがここに含まれた。

乱麻のようにもつれたミャンマー事態の底辺にはミャンマー軍部と中国の対立が潜んでいるという分析も出ている。ドイツ国際放送ドイチェベレは３日、「中国は長くミャンマー軍部が内戦を行っているミャンマー西部ラカインの少数民族軍を支持した。このためミャンマー軍部の中国政府に対する不信が深い」と指摘した。

実際にフライン総司令官は王外相との会談直後にロシアのショイグ国防相と会い、昨年末にはインドから潜水艦を導入した。ミャンマー軍部の後ろ盾が中国だけではないという根拠だ。ロシアはミャンマー軍部を糾弾する国連常任理事会決議に中国とともに拒否権を行使した。

光云（クァンウン）大学国際学部のシン・サンジン教授は「ミャンマーはインドシナ半島で米国と中国が地政学的角逐を行っている国で北東アジアの韓半島（朝鮮半島）と類似した側面がある。米中の対処戦略を注意深く見なければならない理由」と話した。